構築物(純額)
個別
- 2020年3月31日
- 4800万
- 2021年3月31日 -8.33%
- 4400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~65年
工具、器具及び備品 2~20年
在外連結子会社
見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間 (5年以内)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/24 9:54 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2021/06/24 9:54
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 0百万円 機械装置及び運搬具 0 5 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- (1) 担保に供している資産2021/06/24 9:54
(2) 担保資産に対応する債務前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 定期預金 92百万円 92百万円 建物及び構築物 1 1 土地 5 5
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社2021/06/24 9:54
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2021/06/24 9:54
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。