貸与資産（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)について、定額法を採用しております。
また、貸与資産については、契約期間を償却年数として、当該期間で均等償却しております。
主な耐用年数
建物 8年～50年
航空機 8年
機械及び装置 7年～15年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/29 10:13

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1. 当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。

工具、器具及び備品	増加額(百万円)	工場金型・治具等	1,188
	減少額(百万円)	売却・除却	79
増加額(百万円)	PCライン	499
貸与資産	減少額(百万円)	売却・除却	363
土地	減少額(百万円)	売却	8

2. 当期首残高及び当期末残高は取得価額により記載しております。

2015/06/29 10:13

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

社及び国内連結子会社
定率法
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。
また、貸与資産については、契約期間を償却年数として、当該期間で均等償却しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 8年～50年
航空機 8年
機械装置及び運搬具 6年～15年
②海外連結子会社
主として定額法を採用しております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)2015/06/29 10:13