建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～29年
機械及び装置 2～10年
工具、器具及び備品 2～8年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間の均等償却によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産(所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法によっております。2021/03/31 10:14

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5.固定資産売却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	2,741千円	-千円
機械装置及び運搬具	1,432	3,589

2021/03/31 10:14

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6.固定資産除却損の主な内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年1月1日至 2019年12月31日)	当連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日)
建物及び構築物	2,683千円	724千円
工具、器具及び備品	155	223

2021/03/31 10:14

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2019年12月31日)	当連結会計年度(2020年12月31日)
建物及び構築物	178,614千円	171,638千円
機械装置及び運搬具	102	51

担保付債務は次のとおりであります。

2021/03/31 10:14

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～30年
機械装置 2～15年

2021/03/31 10:14

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～29年
機械及び装置 2～10年

2021/03/31 10:14

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～30年
機械装置 2～15年
工具、器具及び備品 2～10年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間の均等償却によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法によっております。2021/03/31 10:14