- 7847
- 2026/10/09
- 時価
- 49億円
- PER 予
- 13.79倍
- 2010年以降
- 赤字-320.72倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.91倍
- 2010年以降
- 0.44-2.41倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 4.23%
- ROE 予
- 6.57%
- ROA 予
- 4.51%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
グラファイトデザイン（7847）の貸倒引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- -62万
- 2010年2月28日 -9.71%
- -68万
- 2010年11月30日 -28.88%
- -88万
- 2011年2月28日
- -77万
- 2011年5月31日
- -53万
- 2011年8月31日
- -52万
- 2011年11月30日 -51.44%
- -78万
- 2012年2月29日 -53.74%
- -121万
- 2012年5月31日
- -68万
- 2012年8月31日 -12.48%
- -76万
- 2012年11月30日 -9.53%
- -83万
個別
- 2009年2月28日
- -62万
- 2010年2月28日 -9.71%
- -68万
- 2011年2月28日 -12.92%
- -77万
- 2012年2月29日 -55.91%
- -121万
- 2013年2月28日 -12.86%
- -136万
- 2013年5月31日
- -73万
- 2013年8月31日
- -56万
- 2013年11月30日 -103.91%
- -114万
- 2014年2月28日
- -69万
- 2014年5月31日
- -56万
- 2014年8月31日
- -55万
- 2014年11月30日 -142.45%
- -134万
- 2015年2月28日
- -79万
- 2015年5月31日
- -62万
- 2015年8月31日
- -49万
- 2015年11月30日 -40.96%
- -70万
- 2016年2月29日
- -35万
- 2016年5月31日 -19.83%
- -42万
- 2016年8月31日 -13.75%
- -48万
- 2016年11月30日 -60.25%
- -78万
- 2017年2月28日
- -57万
- 2017年5月31日
- -53万
- 2017年8月31日 -11.13%
- -58万
- 2017年11月30日 -26.15%
- -74万
- 2018年2月28日
- -54万
- 2018年5月31日
- -51万
- 2018年8月31日 -46.48%
- -75万
- 2018年11月30日
- -73万
- 2019年2月28日
- -50万
- 2019年5月31日 -31.67%
- -66万
- 2019年8月31日 -14.07%
- -75万
- 2019年11月30日
- -70万
- 2020年2月29日
- -42万
- 2020年5月31日
- -38万
- 2020年8月31日
- -36万
- 2020年11月30日 -80.28%
- -64万
- 2021年2月28日 -8.63%
- -70万
- 2021年5月31日
- -56万
- 2021年8月31日 ±0%
- -56万
- 2021年11月30日 -54.95%
- -87万
- 2022年2月28日
- -64万
- 2022年5月31日 -4.16%
- -67万
- 2022年8月31日
- -62万
- 2022年11月30日 -31.21%
- -82万
- 2023年2月28日
- -74万
- 2023年5月31日
- -57万
- 2023年8月31日
- -44万
- 2023年11月30日 -39.95%
- -62万
- 2024年2月29日
- -44万
- 2024年5月31日 -33.86%
- -59万
- 2024年8月31日 -2.19%
- -60万
- 2024年11月30日
- -54万
- 2025年2月28日
- -46万
- 2025年8月31日 -10.73%
- -51万
- 2025年11月30日 -15.7%
- -59万
- 2026年2月28日
- -45万
- 2026年5月31日 -51.42%
- -69万
有報情報
- #1 引当金明細表（連結）
- (注)貸倒引当金の「当期減少額(その他)」は、一般債権の貸倒実績率による洗替額であります。2026/05/28 16:07
- #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 7年～38年
構築物 7年～30年
機械及び装置 2年～17年2026/05/28 16:07
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
