構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建 物 8年～31年
構築物 7年～30年
機械及び装置 2年～9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
また、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用見込可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用
均等償却を採用しております。2019/05/30 9:29

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりです。

			(単位:千円)
建物	ゴルフシャフト等製造販売改修工事		11,844
構築物	クラブ組立加工等第4工場外構		13,875

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりです。

2019/05/30 9:29

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/05/30 9:29