マーベラス(7844)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9027万
- 2009年3月31日 -29.42%
- 6371万
- 2010年3月31日 -52.83%
- 3005万
- 2011年3月31日 +102.61%
- 6089万
- 2012年3月31日 -5.95%
- 5727万
- 2013年3月31日 +90.4%
- 1億904万
- 2014年3月31日 -87.27%
- 1388万
- 2015年3月31日 +893.81%
- 1億3800万
- 2016年3月31日 +29.71%
- 1億7900万
- 2017年3月31日 +12.85%
- 2億200万
- 2018年3月31日 +38.61%
- 2億8000万
- 2019年3月31日 +9.64%
- 3億700万
- 2020年3月31日 +6.51%
- 3億2700万
- 2021年3月31日 +114.68%
- 7億200万
- 2022年3月31日 -26.07%
- 5億1900万
- 2023年3月31日 -17.73%
- 4億2700万
- 2024年3月31日 -6.09%
- 4億100万
- 2025年3月31日 +0.25%
- 4億200万
- 2026年3月31日 +14.43%
- 4億6000万
個別
- 2008年3月31日
- 6776万
- 2009年3月31日 -25.28%
- 5063万
- 2010年3月31日 -40.64%
- 3005万
- 2011年3月31日 +102.61%
- 6089万
- 2012年3月31日 -12.92%
- 5303万
- 2013年3月31日 +89.71%
- 1億60万
- 2014年3月31日 -91.57%
- 848万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 1億2700万
- 2016年3月31日 -9.45%
- 1億1500万
- 2017年3月31日 +61.74%
- 1億8600万
- 2018年3月31日 +37.1%
- 2億5500万
- 2019年3月31日 +15.69%
- 2億9500万
- 2020年3月31日 +0.34%
- 2億9600万
- 2021年3月31日 +106.08%
- 6億1000万
- 2022年3月31日 -27.87%
- 4億4000万
- 2023年3月31日 -7.95%
- 4億500万
- 2024年3月31日 -5.68%
- 3億8200万
- 2025年3月31日 +1.05%
- 3億8600万
- 2026年3月31日 +1.04%
- 3億9000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/23 16:34
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料及び賞与 1,957 1,982 賞与引当金繰入額 140 188 役員賞与引当金繰入額 11 6 減価償却費 226 127 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
a 商品及び製品
先入先出法
b 仕掛品
個別法
c 原材料
移動平均法
d 貯蔵品
個別法
e 映像コンテンツ
見積回収期間にわたる月次均等償却
なお、映画に関しては劇場上映時と映像化商品発売時の予想収益に応じて按分し、それぞれ収益獲得時に一括償却しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、及びアミューズメント施設機器については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~39年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2~15年
アミューズメント施設機器 2~4年
ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却による方法を採用しております。2026/06/23 16:34 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/23 16:34
区分 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 17 9 7 19 賞与引当金 386 390 386 390 株式給付引当金 48 - - 48 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品及び製品
先入先出法2026/06/23 16:34