マーベラス（7844）の映像コンテンツの推移 - 全期間

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

「アミューズメント事業」においては、アミューズメント施設運営会社向けに、業務用機器や商品の企画・開発・販売を行っており、強力なIPとのアライアンスを推進するほか、オリジナルゲーム機の企画・開発にも注力しています。
「音楽映像事業」においては、アニメーションを中心とした音楽・映像コンテンツの制作・プロデュースを行い、音楽・映像商品化から、配信ビジネスやキャラクター商品化といった二次利用へのマルチユース展開を積極的に行っています。加えて、漫画やアニメーション、ゲームの人気作品を原作にした舞台興行作品の制作・プロデュースにより興行ビジネスを手掛け、ライブエンターテイメントと音楽・映像との融合を図り、コンテンツの多面的な展開を推進しています。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法

2026/06/23 16:34

#2 事業の内容

(3) 音楽映像事業
音楽映像事業においては、アニメーションを中心とした音楽・映像コンテンツの制作・プロデュースを行い、音楽・映像商品化から、配信ビジネスやキャラクター商品化といった二次利用へのマルチユース展開を積極的に行っています。加えて、漫画やアニメーション、ゲームの人気作品を原作にした舞台興行作品の制作・プロデュースにより興行ビジネスを手掛け、ライブエンターテイメントと音楽・映像との融合を図り、コンテンツの多面的な展開を推進しています。
[事業系統図]

2026/06/23 16:34

#3 事業等のリスク

(3) 人材・外注業者の確保
当社グループは、ゲーム及び映像コンテンツの企画、開発においてデザイナーやプログラマー、音楽や効果音に取り組むコンポーザーなど専門技術を持つ数多くの人材・外注業者を活用しております。当社グループは、継続的に優秀な人材の確保や育成に努めてまいりますが、これらの人材が当社グループより流出した場合や外注業者を確保することができなかった場合は、当社グループが計画していた事業活動を遂行できず、その結果によっては、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。
(4) M&A

2026/06/23 16:34

#4 会計方針に関する事項（連結）

個別法
e 映像コンテンツ
見積回収期間にわたる月次均等償却

2026/06/23 16:34

#5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)

				(単位:百万円)
アミューズメントゲーム関連	-	10,446	-	10,446
音楽・映像コンテンツ関連	-	-	1,509	1,509
舞台公演関連	-	-	3,109	3,109

当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)

				(単位:百万円)
アミューズメントゲーム関連	-	12,711	-	12,711
音楽・映像コンテンツ関連	-	-	1,572	1,572
舞台公演関連	-	-	3,209	3,209

2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報

2026/06/23 16:34

#6 報告セグメントの概要（連結）

「アミューズメント事業」においては、アミューズメント施設運営会社向けに、業務用機器や商品の企画・開発・販売を行っており、強力なIPとのアライアンスを推進するほか、オリジナルゲーム機の企画・開発にも注力しています。
「音楽映像事業」においては、アニメーションを中心とした音楽・映像コンテンツの制作・プロデュースを行い、音楽・映像商品化から、配信ビジネスやキャラクター商品化といった二次利用へのマルチユース展開を積極的に行っています。加えて、漫画やアニメーション、ゲームの人気作品を原作にした舞台興行作品の制作・プロデュースにより興行ビジネスを手掛け、ライブエンターテイメントと音楽・映像との融合を図り、コンテンツの多面的な展開を推進しています。

2026/06/23 16:34

#7 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

社外取締役髙橋 竜氏は、株式会社ムービックの代表取締役、株式会社アニメイトの取締役を兼任しております。
株式会社ムービック、株式会社アニメイトと当社との間には、楽曲の著作権共同管理、ゲーム・舞台・映像コンテンツに関するライセンス・業務委託・共同事業等に関する取引関係があります。髙橋 竜氏と当社との間には、特別の利害関係はなく、社外取締役の職務を十分に果たすことができるものと判断しております。なお、髙橋 竜氏は提出日現在において当社株式を所有しておりません。
社外監査役宮﨑 尚氏と当社との間には、特別の利害関係はなく、社外監査役の職務を十分に果たすことができるものと判断しております。なお、宮﨑 尚氏は提出日現在において当社株式を所有しておりません。

2026/06/23 16:34

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

映像コンテンツ
見積回収期間にわたる月次均等償却
なお、映画に関しては劇場上映時と映像化商品発売時の予想収益に応じて按分し、それぞれ収益獲得時に一括償却しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)、及びアミューズメント施設機器については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～39年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 2～15年
アミューズメント施設機器 2～4年
ただし、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年均等償却による方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)による定額法を採用しております。
ただし、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と当該ソフトウエア残存期間に基づく定額法償却額とのいずれか大きい額を計上する方法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
4.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員に対する賞与の支給に充てるため、支給見込額のうち当事業年度に負担すべき金額を計上しております。
(3) 役員賞与引当金
役員賞与の支出に備えるため、当事業年度末における支給見込額に基づき計上しております。なお、当事業年度において当該引当金は計上しておりません。
(4) 株式給付引当金
執行役員(取締役兼務者を除く)に対する株式報酬制度の「役員株式給付規程」に基づく株式の給付に備えるため、当事業年度末における株式給付債務の見込額に基づき計上しております。2026/06/23 16:34