SHOEI(7839)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 1億270万
- 2009年9月30日 -5.55%
- 9700万
- 2010年9月30日 +20.38%
- 1億1677万
- 2010年12月31日 -8.6%
- 1億673万
- 2011年3月31日 +5.86%
- 1億1298万
- 2011年6月30日 +6.34%
- 1億2014万
- 2011年9月30日 +2.49%
- 1億2314万
- 2011年12月31日 -6.55%
- 1億1508万
- 2012年3月31日 +5.78%
- 1億2172万
- 2012年6月30日 +6.39%
- 1億2950万
- 2012年9月30日 +1.78%
- 1億3180万
- 2012年12月31日 +2.72%
- 1億3539万
- 2013年3月31日 +3.19%
- 1億3971万
- 2013年6月30日 +6.03%
- 1億4814万
- 2013年9月30日 -2.34%
- 1億4468万
- 2013年12月31日 +4.36%
- 1億5099万
- 2014年3月31日 +4.3%
- 1億5749万
- 2014年6月30日 -3.81%
- 1億5149万
- 2014年9月30日 +30.42%
- 1億9757万
- 2014年12月31日 +11.43%
- 2億2014万
- 2015年3月31日 -7.99%
- 2億256万
- 2015年6月30日 +1.96%
- 2億652万
- 2015年9月30日 +11.82%
- 2億3094万
- 2015年12月31日 +1.14%
- 2億3357万
- 2016年3月31日 -2.27%
- 2億2828万
- 2016年6月30日 +2.11%
- 2億3309万
- 2016年9月30日 +11.84%
- 2億6068万
- 2016年12月31日 -24.41%
- 1億9704万
- 2017年3月31日 +1.57%
- 2億12万
- 2017年6月30日 +1.63%
- 2億338万
- 2017年9月30日 -32.94%
- 1億3639万
- 2017年12月31日 -15.64%
- 1億1507万
- 2018年3月31日 +11.19%
- 1億2794万
- 2018年6月30日 +1.03%
- 1億2926万
- 2018年9月30日 +4.21%
- 1億3471万
- 2018年12月31日 +143.68%
- 3億2826万
- 2019年3月31日 +15.42%
- 3億7887万
- 2019年6月30日 -20.71%
- 3億42万
- 2019年9月30日 +37.67%
- 4億1360万
個別
- 2008年9月30日
- 1億270万
- 2009年9月30日 -5.55%
- 9700万
- 2010年9月30日 +20.38%
- 1億1677万
- 2011年9月30日 +5.46%
- 1億2314万
- 2012年9月30日 +7.04%
- 1億3180万
- 2013年9月30日 +9.77%
- 1億4468万
- 2014年9月30日 +6.26%
- 1億5374万
- 2015年9月30日 +11.74%
- 1億7178万
- 2016年9月30日 +5.34%
- 1億8096万
- 2017年9月30日 -25.44%
- 1億3492万
- 2018年9月30日 +15.13%
- 1億5533万
- 2019年9月30日 +91.89%
- 2億9806万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2025/12/22 12:27
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
(表示方法の変更)前事業年度(2024年9月30日) 当事業年度(2025年9月30日) 繰延税金資産 賞与引当金 103,012千円 107,693千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態2025/12/22 12:27
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,762,377千円増加し、37,848,041千円となりました。主な変動要因は、現金及び預金が4,589,507千円増加し、棚卸資産が1,400,275千円、繰延税金資産が258,613千円減少したことによるものです。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ72,431千円増加し、5,612,302千円となりました。主な変動要因は、その他流動負債(主に前受金)が353,447千円、未払法人税等が84,000千円増加し、退職給付に係る負債が204,764千円、買掛金が175,671千円減少したことによるものです。