構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 8～24年
構築物 7～45年
機械及び装置 8年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
④ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/12/25 10:52

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は、次の通りであります。

前連結会計年度(自 2016年10月1日至 2017年9月30日)		当連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日)
─────────		建物及び構築物	203千円
		機械装置及び運搬具	159千円

2018/12/25 10:52

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次の通りであります。

前連結会計年度(自 2016年10月1日至 2017年9月30日)		当連結会計年度(自 2017年10月1日至 2018年9月30日)
建物及び構築物	9,863千円	─────────
機械装置及び運搬具	3,071千円

2018/12/25 10:52

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年～45年
機械装置及び運搬具 4年～8年
工具、器具及び備品 2年～10年
② 無形固定資産
当社及び在外連結子会社は定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/12/25 10:52