#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/12/23 13:17
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果による資金は、1,050,177千円(前年度1,214,956千円の減少)の減少となりました。主な内訳は、生産設備の維持・増強のための有形固定資産の取得990,121千円、システム導入による無形固定資産の取得19,418千円によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2019/12/23 13:17
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: デリバティブ
当社は時価法によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
在外連結子会社
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 7年～45年
機械装置及び運搬具 4年～8年
工具、器具及び備品 2年～10年2019/12/23 13:17
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
当社及び在外連結子会社は定額法によっております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2019/12/23 13:17