- 7840
- 2026/10/09
- 時価
- 441億円
- PER 予
- 13.83倍
- 2010年以降
- 11.42-150.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.47-1.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.3%
- ROE 予
- 7.7%
- ROA 予
- 4.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
フランスベッド HD(7840)の貸倒引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -5000万
- 2009年3月31日 -6%
- -5300万
- 2010年3月31日 -11.32%
- -5900万
- 2010年12月31日
- -5300万
- 2011年3月31日 -18.87%
- -6300万
- 2011年6月30日
- -4400万
- 2011年9月30日
- -4000万
- 2011年12月31日 -10%
- -4400万
- 2012年3月31日
- -3100万
- 2012年6月30日
- -2800万
- 2012年9月30日
- -2700万
- 2012年12月31日 ±0%
- -2700万
- 2013年3月31日
- -1300万
- 2013年6月30日
- -1200万
- 2013年9月30日
- -1100万
- 2013年12月31日 -9.09%
- -1200万
- 2014年3月31日
- -1000万
- 2014年6月30日
- -800万
- 2014年9月30日
- -700万
- 2014年12月31日 -14.29%
- -800万
- 2015年3月31日 -25%
- -1000万
- 2015年6月30日
- -800万
- 2015年9月30日 ±0%
- -800万
- 2015年12月31日 ±0%
- -800万
- 2016年3月31日 ±0%
- -800万
- 2016年6月30日
- -700万
- 2016年9月30日 ±0%
- -700万
- 2016年12月31日 ±0%
- -700万
- 2017年3月31日 ±0%
- -700万
- 2017年6月30日
- -600万
- 2017年9月30日 -33.33%
- -800万
- 2017年12月31日
- -700万
- 2018年3月31日 -157.14%
- -1800万
- 2018年6月30日 -494.44%
- -1億700万
- 2018年9月30日
- -1億600万
- 2018年12月31日
- -6300万
- 2019年3月31日
- -4300万
- 2019年6月30日
- -3200万
- 2019年9月30日 -9.38%
- -3500万
- 2019年12月31日
- -1300万
- 2020年3月31日
- -500万
- 2020年6月30日
- -400万
- 2020年9月30日 ±0%
- -400万
- 2020年12月31日 -450%
- -2200万
- 2021年3月31日
- -1400万
- 2021年6月30日 -7.14%
- -1500万
- 2021年9月30日 -413.33%
- -7700万
- 2021年12月31日
- -7000万
- 2022年3月31日
- -5300万
- 2022年6月30日
- -3600万
- 2022年9月30日
- -3100万
- 2022年12月31日 -16.13%
- -3600万
- 2023年3月31日 -5.56%
- -3800万
- 2023年6月30日
- -2600万
- 2023年9月30日
- -2500万
- 2023年12月31日 -8%
- -2700万
- 2024年3月31日 -48.15%
- -4000万
- 2024年6月30日
- -2100万
- 2024年9月30日 -4.76%
- -2200万
- 2024年12月31日
- -1600万
- 2025年3月31日
- -200万
- 2025年9月30日 ±0%
- -200万
- 2025年12月31日 -50%
- -300万
- 2026年3月31日 -200%
- -900万
- 2026年6月30日
- -200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 13:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 運賃保管料 3,337百万円 3,428百万円 貸倒引当金繰入額 △27 16 従業員給与賞与 11,021 11,534 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
a その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
b その他の関係会社有価証券
移動平均法による原価法2026/06/22 13:07 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの連結財務諸表は、我が国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成されております。重要な会計方針については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)」に記載しております。連結財務諸表の作成にあたっては、過去の実績や状況に応じ合理的だと考えられる様々な要因に基づき見積り及び判断を行っております。当社グループは特に下記の会計方針が重要な見積り及び判断に大きな影響を及ぼすと考えております。2026/06/22 13:07
a.貸倒引当金
当社グループは、売掛金等の債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収の可能性を検討し、回収不能見込額を計上しておりますが、取引先の経営状態が悪化し、その支払能力が低下した場合、追加引当が必要となる可能性があります。