フランスベッド HD（7840）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -5500万
2010年9月30日: -1500万
2010年12月31日: 1億8300万
2011年3月31日 -58.47%: 7600万
2011年6月30日 +67.11%: 1億2700万
2011年9月30日 +100%: 2億5400万
2011年12月31日 -0.39%: 2億5300万
2012年3月31日 +148.22%: 6億2800万
2012年6月30日 -75.64%: 1億5300万
2012年9月30日 +200.65%: 4億6000万
2012年12月31日 +91.96%: 8億8300万
2013年3月31日 +44.96%: 12億8000万
2013年6月30日 -73.75%: 3億3600万
2013年9月30日 +93.75%: 6億5100万
2013年12月31日 +73.73%: 11億3100万
2014年3月31日 +19.89%: 13億5600万
2014年6月30日 -76.55%: 3億1800万
2014年9月30日 +58.49%: 5億400万
2014年12月31日 +62.3%: 8億1800万
2015年3月31日 +320.05%: 34億3600万
2015年6月30日 -86.58%: 4億6100万
2015年9月30日 +9.98%: 5億700万
2015年12月31日 +77.51%: 9億
2016年3月31日 +119.33%: 19億7400万
2016年6月30日 -91.44%: 1億6900万
2016年9月30日 +160.36%: 4億4000万
2016年12月31日 +116.14%: 9億5100万
2017年3月31日 +246.37%: 32億9400万
2017年6月30日 -91.38%: 2億8400万
2017年9月30日 +120.77%: 6億2700万
2017年12月31日 +63.64%: 10億2600万
2018年3月31日 +261.5%: 37億900万
2018年6月30日 -93.07%: 2億5700万
2018年9月30日 +55.64%: 4億
2018年12月31日 +3.25%: 4億1300万
2019年3月31日: -7億1100万
2019年6月30日: 9700万
2019年9月30日 +346.39%: 4億3300万
2019年12月31日 +123.33%: 9億6700万
2020年3月31日 -8.27%: 8億8700万
2020年6月30日 -75.87%: 2億1400万
2020年9月30日 +247.2%: 7億4300万
2020年12月31日 +96.23%: 14億5800万
2021年3月31日 +46.78%: 21億4000万
2021年6月30日 -70.33%: 6億3500万
2021年9月30日 +69.61%: 10億7700万
2021年12月31日 +57.01%: 16億9100万
2022年3月31日 +33.77%: 22億6200万
2022年6月30日 -79.09%: 4億7300万
2022年9月30日 +118.6%: 10億3400万
2022年12月31日 +60.93%: 16億6400万
2023年3月31日 +32.03%: 21億9700万
2023年6月30日 -75.28%: 5億4300万
2023年9月30日 +95.21%: 10億6000万
2023年12月31日 +54.34%: 16億3600万
2024年3月31日 +107.95%: 34億200万
2024年6月30日 -84.01%: 5億4400万
2024年9月30日 +89.52%: 10億3100万
2024年12月31日 +125.12%: 23億2100万
2025年3月31日 +59.97%: 37億1300万
2025年9月30日 -77.4%: 8億3900万
2025年12月31日 +84.39%: 15億4700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 11:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 11:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職
給付に係る調整累計額に計上しております。
2025/06/23 11:00