純資産
連結
- 2024年3月31日
- 382億1100万
- 2025年3月31日 +6.27%
- 406億700万
- 2026年3月31日 -1.1%
- 401億6200万
個別
- 2024年3月31日
- 340億1100万
- 2025年3月31日 -0.49%
- 338億4600万
- 2026年3月31日 -4.88%
- 321億9600万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
a その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております)
・市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
b その他の関係会社有価証券
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
a 商品、製品、仕掛品
先入先出法による原価法(貸借対照表価額につきましては収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
b 原材料、貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額につきましては収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/22 13:07 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ・純資産2026/06/22 13:07
純資産は、前期末と比較して444百万円減少し40,162百万円となりました。主な要因として、増加については、親会社株主に帰属する当期純利益2,746百万円などによるものであり、減少については、剰余金の配当1,362百万円、自己株式の取得1,500百万円などによるものであります。
以上の結果、自己資本比率は、前期末の57.2%から59.2%となりました。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2026/06/22 13:07
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 市場価格のない株式等以外のもの2026/06/22 13:07
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/06/22 13:07
(注) 1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 1株当たり純資産額 1,175円06銭 1,203円46銭 1株当たり当期純利益金額 85円28銭 82円04銭