固定資産
連結
- 2024年8月31日
- 45億3548万
- 2025年8月31日 -0.55%
- 45億1034万
個別
- 2024年8月31日
- 48億9820万
- 2025年8月31日 -1.52%
- 48億2399万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2025/11/20 13:31
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
工具、器具及び備品(その他) 2~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2025/11/20 13:31 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2025/11/20 13:31前連結会計年度
(自 2023年9月1日
至 2024年8月31日)当連結会計年度
(自 2024年9月1日
至 2025年8月31日)機械装置及び運搬具 3,957千円 1,469千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/11/20 13:31
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建設仮勘定 3,113 10,437 工具、器具及び備品(有形固定資産その他) 0 0 ソフトウエア(無形固定資産) 0 - 計 3,113 10,437 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産 (単位:千円)2025/11/20 13:31
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等の受入により取得価額から控除している圧縮記帳額は次のとおりであります。2025/11/20 13:31
前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 土地 156,321 156,321 工具、器具及び備品(有形固定資産その他) 12,118 12,118 ソフトウエア(無形固定資産) 387 387 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/11/20 13:31
(単位:千円) - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて469百万円増加し、11,054百万円となりました。これは主に、受取手形及び売掛金が348百万円、仕掛品が338百万円それぞれ減少したものの、現金及び預金が1,181百万円増加したことによるものであります。2025/11/20 13:31
(固定資産)
当連結会計年度末の固定資産は、前連結会計年度末に比べて25百万円減少し、4,510百万円となりました。これは主に、投資有価証券が76百万円増加したものの、有形固定資産が92百万円減少したことによるものであります。 - #9 製造原価明細書(連結)
- 2025/11/20 13:31
※2 他勘定受入高の内訳は次のとおりであります。
固定資産からの受入 0千円 ※3 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。 ※3 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。 ※3 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。 ※3 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。 売上原価への振替 436,390千円 販売費及び一般管理費への振替 157,252 固定資産への振替 60,306 製造経費への振替 67,564 売上原価への振替 567,228千円 販売費及び一般管理費への振替 165,671 固定資産への振替 64,694 原材料及び貯蔵品への振替 4,655 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/11/20 13:31
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法による原価法2025/11/20 13:31
(2)固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)