建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.平成19年3月31日までに取得したものは、旧定額法によっております。

2015/08/18 16:39

#2 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	1,090千円		-千円
機械装置	10,680千円		8,029千円

2015/08/18 16:39

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(担保に供している資産)

	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	263,262千円
機械装置及び運搬具	115,889

(上記のうち工場財団設定分)

	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	261,923千円
機械装置及び運搬具	115,889

(上記に対応する債務)

2015/08/18 16:39

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(資産除去債務関係)
当社は、不動産賃貸借契約等に関する敷金及び保証金について、回収が最終的に見込めないと認められる金額(賃借建物の原状回復費用)を合理的に見積もり、そのうち当連結会計年度の負担に属する金額を費用計上する方法によっており、資産除去債務の負債計上は行っておりません。
なお、前事業年度及び当事業年度の負担に属する金額は、見込まれる入居期間に基づいて算定しております。

2015/08/18 16:39

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.平成19年3月31日までに取得したものは、旧定額法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したものは、定額法によっております。
建物以外の有形固定資産
a.平成19年3月31日までに取得したものは、旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したものは、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置及び運搬具 3～8年
その他 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用目的のもの)
利用可能期間(5年)による定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引についは、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/08/18 16:39