#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.平成19年3月31日までに取得したものは、旧定額法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したものは、定額法によっております。
建物以外の有形固定資産
a.平成19年3月31日までに取得したものは、旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したものは、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～40年
構築物 10～30年
機械及び装置 3～8年
車両運搬具 4～5年
工具、器具及び備品 4～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用目的のもの)
利用可能期間(5年)による定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/08/07 16:51
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
建物
a.平成19年3月31日までに取得したものは、旧定額法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したものは、定額法によっております。
建物以外の有形固定資産
a.平成19年3月31日までに取得したものは、旧定率法によっております。
b.平成19年4月1日以降に取得したものは、定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～40年
機械装置及び運搬具 3～8年
その他 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用目的のもの)
利用可能期間(5年)による定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引についは、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/08/07 16:51