売上高 - スポーツ用品
連結
- 2012年12月31日
- 569億5100万
- 2013年12月31日 +8.33%
- 616億9700万
- 2014年12月31日 +3.42%
- 638億700万
- 2015年12月31日 +3.51%
- 660億4800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2017/03/27 15:58
(注)1 当連結会計年度における四半期情報については、日本基準により作成しております。また、百万円未満を切り捨てて表示しております。(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 17,161 36,612 55,011 73,311 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円) 428 1,351 1,935 2,880 - #2 事業の内容
- テニス用品のうち、テニスボールについては、当社が企画・開発したものをタイの子会社(Srixon Sports Manufacturing (Thailand) Co., Ltd.)に生産委託しております。ラケット等の用品については、一部を外部から仕入れておりますほか、当社で企画・開発したものを外部に生産委託しております。2017/03/27 15:58
<販売>国内においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を、販売子会社(㈱ダンロップスポーツマーケティング)を経由してスポーツ量販店や専門店等に販売しております。
海外においては、当社が生産ないしは仕入れたスポーツ用品を米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)、マレーシアの子会社(Srixon Sports Asia Sdn. Bhd.)、英国の子会社(Srixon Sports Europe Ltd.)、オーストラリアの子会社(Srixon Sports Australasia Pty. Ltd.)及び南アフリカの子会社(Srixon Sports South Africa (Pty) Limited)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しておりますほか、中国・香港・韓国・タイにおいても、子会社を通じてスポーツ量販店や専門店等に販売を行っております。また、米国の子会社(Roger Cleveland Golf Company, Inc.)が生産ないしは仕入れたゴルフ用品をカナダの子会社(Cleveland Golf Canada Corp.)を通じてスポーツ量販店やゴルフ場等に販売しております。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2017/03/27 15:58
(注) 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。臨時雇用者数(契約社員、派遣社員、パートタイマー、アルバイト等)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(名) スポーツ用品事業 1,683(354) サービス・ゴルフ場運営事業 68(6)
(2)提出会社の状況 - #4 業績等の概要
- 2017/03/27 15:58
要約連結包括利益計算書前連結会計年度(自 2015年1月1日至 2015年12月31日) 当連結会計年度(自 2016年1月1日至 2016年12月31日) 売上高 78,117 73,311 売上原価 45,228 41,210
- #5 沿革
- 2【沿革】2017/03/27 15:58
当社は、2003年3月28日に開催された住友ゴム工業㈱の第111期定時株主総会において承認された会社分割計画書に基づき、スポーツ用品の製造・販売に係る事業を承継する住友ゴム工業㈱の100%子会社として、2003年7月1日に設立されました。
なお、当該定時株主総会において住友ゴム工業㈱は、グループ事業再編としてオーツタイヤ㈱及び㈱日本ダンロップを吸収合併し、同時に産業品事業部門を分社しSRIハイブリッド㈱を設立するとともに、ブランド別・市場別タイヤ販売会社4社と、研究開発、設備の管理・開発を担う機能会社2社を設立いたしました。 - #6 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設等2017/03/27 15:58
当社グループの当連結会計年度後1年間の設備投資計画は、主にスポーツ用品事業において2,100百万円を計画しております。この内訳は、主として当社におけるゴルフボールやゴルフクラブに係る生産設備の合理化や更新、研究開発設備、研究及び生産用金型、販売支援設備等の投資であり、生産能力に重要な影響を及ぼすものはありません。また、これらの投資は主として自己資金及び借入金により調達する予定であります。
設備投資計画の遂行にあたっては、案件ごとの投資効率等を勘案するとともに、株式取得を通じた設備への投資なども検討しながら判断しておりますので、計画は適時見直す予定であります。 - #7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2017/03/27 15:58
前事業年度(自 2015年1月1日至 2015年12月31日) 当事業年度(自 2016年1月1日至 2016年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 41,195百万円 38,795百万円 仕入高 7,263 6,156