- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益(△損失)金額(円) | △3.60 | 9.35 | △0.26 | 31.80 |
2015/03/25 10:31- #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
経常利益 77百万円
税金等調整前当期純利益 △32百万円
当期純利益 △75百万円
2015/03/25 10:31- #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
退職給付債務及び勤務費用の計算方法の改正により、翌連結会計年度の期首において、退職給付に係る負債が245百万円増加及び退職給付に係る資産が349百万円減少するとともに、利益剰余金が384百万円減少する見込みであります。
なお、翌連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響は軽微であると見込まれます。
2015/03/25 10:31- #4 業績等の概要
このほか、下半期には、既存のゴルフスクール、テニススクール事業と合わせてゴルフ・テニス用品事業に次ぐ第3の柱にすべく、フィットネス事業を営む㈱キッツウェルネス(現㈱ダンロップスポーツウェルネス)及び㈱サッポロスポーツプラザ(現㈱ダンロップスポーツプラザ)を買収し、子会社化しました。
以上の結果、当連結会計年度における売上高は70,898百万円(前期比106.5%)、経常利益は3,059百万円(前期比98.1%)、当期純利益は1,081百万円(前期比74.4%)となりました。
経常利益及び当期純利益につきましては、急激な円安による仕入調達コスト高などにより、前年を下回っております。
2015/03/25 10:31- #5 表示方法の変更、財務諸表(連結)
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
2015/03/25 10:31- #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(2)経営成績に関する分析
当連結会計年度における売上高は70,898百万円(前期比106.5%)、経常利益は3,059百万円(前期比98.1%)、当期純利益は1,081百万円(前期比74.4%)となりました。
売上高につきましては、スポーツ用品事業のうちゴルフ用品では、主力のゴルフクラブ「ゼクシオ エイト(8代目ゼクシオ)」の店頭販売が好調に推移したほか、9月発売のゴルフクラブ「スリクソン NEW Z シリーズ」も好調なスタートを切ったこともあり、ゴルフ用品全体の売上高は56,899百万円(前期比103.5%)と前年を上回りました。また、テニス用品ではスリクソンの「REVO V(レヴォ ブイ)」シリーズや、バボラの「ピュア ドライブ」シリーズなどのテニスラケットが好調に推移し、テニス用品全体の売上高は6,320百万円(前期比101.0%)と前年を上回りました。以上の結果、ライセンス収入を加えたスポーツ用品事業全体の売上高は63,669百万円(前期比103.3%)となりました。サービス・ゴルフ場運営事業のうち、ゴルフ場運営事業では売上高は前年を下回りましたが、ゴルフトーナメント運営事業では受注数が増加したことにより、売上高は前年を上回りました。以上の結果、サービス・ゴルフ場運営事業の当連結会計年度の売上高は4,508百万円(前期比108.6%)となりました。当連結会計年度からの計上となるウェルネス事業のうち、ゴルフスクール事業では拠点の減少などにより売上高は前年を下回りましたが、テニススクール事業では錦織圭選手の活躍効果などもあり、売上高は前年を上回りました。以上の結果、ウェルネス事業の当連結会計年度の売上高は2,720百万円(前期比338.8%)となり、当連結会計年度の売上高は合計で70,898百万円(前期比106.5%)となりました。
2015/03/25 10:31- #7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
| 前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) | 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) |
| 1株当たり純資産額 | 1,277.12円 | 1,308.64円 |
| 1株当たり当期純利益金額 | 50.12円 | 37.29円 |
| (注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。2.算定上の基礎は以下のとおりであります。 |
1.1株当たり純資産額
2015/03/25 10:31