構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～50年
構築物 10～15年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 3～10年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。2018/06/22 15:16

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物その他(投資その他の資産)	――	2,432千円101千円

2018/06/22 15:16

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

主な流動資産の増減は、現金及び預金の増加(前連結会計年度末に比べ415,110千円の増加)、受取手形及び売掛金の増加(前連結会計年度末に比べ88,787千円の増加)、仕掛品の増加(前連結会計年度末に比べ176,345千円の増加)、商品および製品の減少(前連結会計年度末に比べ53,821千円の減少)によるものであります。
主な固定資産の増減は、投資有価証券の増加(前連結会計年度末に比べ102,189千円の増加)、土地の増加(前連結会計年度末に比べ39,284千円の増加)、建物及び構築物の減少(前連結会計年度は11,522千円)によるものであります。
ロ 負債

2018/06/22 15:16

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
主として定率法(ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 10～20年
車両運搬具 6年
工具器具備品 3～15年
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。2018/06/22 15:16