建物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～38年
機械及び装置 7年～9年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2015/09/29 14:03

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。なお、当連結会計年度において担保契約を解約したため、当連結会計年度末における担保に供している資産及び担保付債務はございません。

	前連結会計年度(平成26年6月30日)		当連結会計年度(平成27年6月30日)
建物及び構築物	334,026	千円	-	千円
土地	1,085,168	千円	-	千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/09/29 14:03

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっております。在外連結子会社については、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～50年
機械装置 2年～10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/09/29 14:03