- 3439
- 2026/10/02
- 時価
- 36億円
- PER 予
- 11.85倍
- 2010年以降
- 赤字-18.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.31倍
- 2010年以降
- 0.24-0.83倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.92%
- ROE 予
- 2.61%
- ROA 予
- 1.73%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2021年6月30日
- 2億2654万
- 2022年6月30日 -20.42%
- 1億8027万
個別
- 2021年6月30日
- 8955万
- 2022年6月30日 -25.21%
- 6697万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額を含んでおりません。2022/09/29 13:16
当連結会計年度(自 2021年7月1日 至 2022年6月30日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額を含んでおりません。2022/09/29 13:16
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a商品及び製品、原材料、仕掛品
月次総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~50年
機械装置 2年~12年2022/09/29 13:16 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 機械装置 2年~12年2022/09/29 13:16
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品、仕掛品、原材料
月次総平均法による原価法
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2022/09/29 13:16