有価証券報告書-第42期(平成25年9月21日-平成26年9月20日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～38年
機械装置及び運搬具 4～12年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法により償却しております。