日創グループ（3440）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2016年8月31日: 1億6827万
2017年8月31日 +123.74%: 3億7650万
2018年8月31日 +64.47%: 6億1925万
2019年8月31日 -1.3%: 6億1118万
2020年8月31日 -27.18%: 4億4505万
2021年8月31日 -66.62%: 1億4857万
2022年8月31日 +60.39%: 2億3830万
2023年8月31日 +98.22%: 4億7237万
2024年8月31日 +84.6%: 8億7199万
2025年8月31日 -33.03%: 5億8400万

個別

2008年8月31日: 3314万
2009年8月31日 +38.66%: 4596万
2010年8月31日 -46.99%: 2436万
2011年8月31日 +46.39%: 3567万
2012年8月31日 +173.61%: 9760万
2013年8月31日 +74.25%: 1億7007万
2014年8月31日 +24.19%: 2億1121万
2015年8月31日 -18.76%: 1億7160万
2016年8月31日 -6.53%: 1億6038万
2017年8月31日 +116.35%: 3億4699万
2018年8月31日 +48.83%: 5億1642万
2019年8月31日 +0.28%: 5億1788万
2020年8月31日 -27.19%: 3億7707万
2021年8月31日 -78.8%: 7993万
2022年8月31日 +103.68%: 1億6281万
2023年8月31日 -21.53%: 1億2775万
2024年8月31日 +252.52%: 4億5036万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
・市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
・市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品(金属加工事業のオーダー加工品)
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品及び製品(上記以外)
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品(金属加工事業のオーダー加工品)
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品(上記以外)
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/11/26 10:05

#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

(資産)
当連結会計年度末における流動資産は15,832百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,528百万円増加いたしました。これは主に、現金及び預金が1,598百万円、契約資産が701百万円それぞれ増加し、電子記録債権が271百万円、仕掛品が287百万円それぞれ減少したことによるものであります。
また、固定資産は11,116百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,013百万円増加いたしました。これは主に、有形固定資産が543百万円、のれんが1,523百万円、投資有価証券が795百万円増加したことによるものであります。

2025/11/26 10:05

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
仕掛品(金属加工事業のオーダー加工品)
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)

2025/11/26 10:05

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(単位:百万円)
商品及び製品	1,213	1,410
仕掛品	871	584
原材料及び貯蔵品	855	762

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法

2025/11/26 10:05