#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 機械装置及び運搬具と工具、器具及び備品であります。
b. 無形固定資産
ソフトウェアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、税法に規定する方法と同一の基準によっております。
但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/12/21 11:10
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末における流動資産は2,851,046千円となり、前連結会計年度に比べ197,803千円減少しております。これは主に受取手形及び売掛金が151,730千円、商品及び製品が41,627千円減少したこと等によるものであります。
当連結会計年度末における固定資産は2,285,437千円となり、前連結会計年度に比べ14,302千円増加しております。これは主に無形固定資産が45,307千円増加し、有形固定資産が31,680千円減少したこと等によるものであります。
(負債)
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
③無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法2020/12/21 11:10
#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、税法に規定する方法と同一の基準によっております。但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/12/21 11:10