#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 機械装置及び運搬具と工具、器具及び備品であります。
b. 無形固定資産
ソフトウェアであります。
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#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a. 製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b. 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
a. 建物(建物附属設備を除く)
定額法によっております。
b. その他の有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2022/12/19 9:51
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当連結会計年度末における流動資産は3,705,902千円となり、前連結会計年度に比べ192,471千円増加しております。これは主に現金及び預金が88,805千円、売掛金が66,498千円増加したこと等によるものであります。
当連結会計年度末における固定資産は2,222,141千円となり、前連結会計年度に比べ3,334千円増加しております。これは主に投資その他の資産が25,736千円増加し、無形固定資産が14,446千円減少したこと等によるものであります。
(負債)
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
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