#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 無形固定資産
ソフトウェアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。2024/12/23 9:46
#2 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
a. 製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
b. 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
a. 建物(建物附属設備を除く)
定額法によっております。
b. その他の有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。2024/12/23 9:46
#3 減損損失に関する注記（連結）: 取締役会において資産の処分として意思決定された上記機械装置等について、減損損失を計上しました。その内訳は、機械装置及び運搬具2,092千円、工具、器具及び備品3,049千円、無形固定資産(ソフトウェア)1,222千円であります。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しておりますが、他への転用や売却が困難であることから、処分価額をゼロとして算定しております。
2024/12/23 9:46
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2024/12/23 9:46
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2024/12/23 9:46