豊田通商（8015）の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 116億5900万
- 2009年3月31日 -54.28%
- 53億3000万
- 2010年3月31日 +22.81%
- 65億4600万
- 2011年3月31日 +0.84%
- 66億100万
- 2012年3月31日 +69.97%
- 112億2000万
- 2013年3月31日 +132.37%
- 260億7200万
- 2014年3月31日 +11.1%
- 289億6600万
- 2015年3月31日 +128.54%
- 661億9900万
- 2016年3月31日 -50.7%
- 326億3600万
- 2017年3月31日 +12.38%
- 366億7600万
個別
- 2008年3月31日
- 0
- 2009年3月31日
- 3600万
- 2010年3月31日 -36.11%
- 2300万
- 2013年3月31日 -100%
- 0
- 2014年3月31日
- 9400万
- 2015年3月31日 -71.28%
- 2700万
- 2016年3月31日 +237.04%
- 9100万
- 2017年3月31日 -96.7%
- 300万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 1億4100万
- 2019年3月31日 +90.78%
- 2億6900万
- 2020年3月31日 +108.92%
- 5億6200万
- 2021年3月31日 +51.25%
- 8億5000万
- 2022年3月31日 -30.12%
- 5億9400万
- 2023年3月31日 +56.23%
- 9億2800万
- 2024年3月31日 -36.96%
- 5億8500万
- 2025年3月31日 -48.55%
- 3億100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、車両運搬具、器具備品、建設仮勘定の合計であります。2025/06/19 13:20
なお、金額には消費税等を含んでおりません。 - #2 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 「その他」には、建設仮勘定から本勘定への振替の影響等が含まれております。2025/06/19 13:20
「建設仮勘定」の減少の主な要因は、グリーンインフラ本部における送電線設備の本勘定への振替によるものであります。 - #3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産は、取得に直接関連するコスト、解体・除去及び土地の原状回復費用並びに意図した使用が可能となるまでに相当の期間を必要とするような資産の取得・建設等に直接起因する借入コスト等を含めた取得原価で当初認識しております。当初認識後は、原価モデルを採用し、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額で測定しております。2025/06/19 13:20
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、見積耐用年数にわたり主として定額法で減価償却を行っており、主要な見積耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2-60年
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