関係会社株式評価損・引当損、運賃諸掛、退職給付に係る資産他4件
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- 4億7500万
- 運賃諸掛
- 13億9300万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 未着商品
- 4億1400万
- 持分法の適用範囲の変動
- 2900万
2009年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 14億700万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 未着商品
- 1億7400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2010年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 13億3500万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 未着商品
- 2億7100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2011年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 14億5600万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 未着商品
- 1億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2012年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 15億9500万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 未着商品
- 2億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2013年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 15億4000万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 未着商品
- 1億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2014年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 23億4100万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- 7100万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 4億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2015年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 24億6700万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- 8400万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 4億9000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2016年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 25億1200万
- 退職給付に係る資産
- 2600万
- 減価償却費 - 化学品事業
- 1億1700万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 7億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2017年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 23億7600万
- 退職給付に係る資産
- 3300万
- 減価償却費 - 化学品事業
- 1億1200万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 11億8300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2018年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 25億3400万
- 退職給付に係る資産
- 2500万
- 減価償却費 - 化学品事業
- 1億2300万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 8億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2019年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 27億400万
- 退職給付に係る資産
- 1400万
- 減価償却費 - 化学品事業
- 1億3500万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 9億3600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2020年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 25億6900万
- 退職給付に係る資産
- 500万
- 減価償却費 - 化学品事業
- 2億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 10億600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2021年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 23億5700万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- 2億1700万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 7億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2022年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 29億7000万
- 退職給付に係る資産
- 7800万
- 減価償却費 - 化学品事業
- 2億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 37億400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2023年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 35億9000万
- 退職給付に係る資産
- -
- 減価償却費 - 化学品事業
- 2億2800万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 19億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
2024年3月
- 関係会社株式評価損・引当損
- -
- 運賃諸掛
- 32億6000万
- 退職給付に係る資産
- 6700万
- 減価償却費 - 化学品事業
- 2億3400万
- 自己株式の処分
- -
- 未着商品
- 18億500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -