無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用)については利用可能期間(5年以内)を耐用年数とする定額法2019/06/19 9:34

#2 固定資産処分損に関する注記

当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)
主として工具、器具及び備品並びにその他(無形固定資産)の除却によるものであります。

2019/06/19 9:34

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

デリバティブ取引
時価法であります。2019/06/19 9:34

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法2019/06/19 9:34

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、主として利用可能期間(5年以内)を耐用年数とする定額法によっております。2019/06/19 9:34