蝶理(8014)のソフトウエアの推移 - 通期
連結
- 2025年3月31日
- 3億6300万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 42億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 9600万
- 2009年3月31日 -9.38%
- 8700万
- 2010年3月31日 -16.09%
- 7300万
- 2011年3月31日 +1.37%
- 7400万
- 2012年3月31日 -28.38%
- 5300万
- 2013年3月31日 +7.55%
- 5700万
- 2014年3月31日 +8.77%
- 6200万
- 2015年3月31日 +177.42%
- 1億7200万
- 2016年3月31日 -23.84%
- 1億3100万
- 2017年3月31日 -12.98%
- 1億1400万
- 2018年3月31日 -15.79%
- 9600万
- 2019年3月31日 +48.96%
- 1億4300万
- 2020年3月31日 +0.7%
- 1億4400万
- 2021年3月31日 -6.94%
- 1億3400万
- 2022年3月31日 -20.9%
- 1億600万
- 2023年3月31日 +6.6%
- 1億1300万
- 2024年3月31日 -22.12%
- 8800万
- 2025年3月31日 -7.95%
- 8100万
- 2026年3月31日 +999.99%
- 40億1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法によっております。2026/06/16 15:31
なお、ソフトウエア(自社利用)については、主として利用可能期間(5年以内)を耐用年数とする定額法によっております。
また、顧客関連資産については、その効果の及ぶ期間(9~14年)に基づく定額法によっております。 - #2 固定資産処分損に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)2026/06/16 15:31
主として、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品並びにソフトウエアの除却によるものであります。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/16 15:31
ソフトウエア 基幹システム稼働 4,856百万円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2026/06/16 15:31
② 財政状態の状況形態 前連結会計年度 当連結会計年度 金額(百万円) 構成比(%) 金額(百万円) 構成比(%)
当連結会計年度末における総資産は、1,533億73百万円となり、前連結会計年度末に比べ72億97百万円増加しました。これは主に、現金及び預金が67億24百万円、ソフトウエアが38億80百万円、投資有価証券が16億13百万円、未収還付法人税等が12億29百万円増加し、破産更生債権等が60億32百万円、固定貸倒引当金が60億30百万円、ソフトウエア仮勘定が45億74百万円、受取手形及び売掛金が19億61百万円減少したことによるものであります。なお、破産更生債権等及び固定貸倒引当金の減少は、連結子会社の解散に伴い、当該子会社を連結の範囲から除外したことによるものであります。また、ソフトウエア仮勘定の減少は、ソフトウエアへの振替によるものであります。
当連結会計年度末における負債は、509億28百万円となり、前連結会計年度末に比べ30億45百万円減少しました。これは主に、支払手形及び買掛金が21億13百万円、未払法人税等が9億36百万円、短期借入金が9億14百万円減少したことによるものであります。 - #5 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度において、「流動資産」の「その他」に含めていました「未収還付法人税等」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度においては独立掲記しております。2026/06/16 15:31
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていました「ソフトウエア」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度においては独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「その他」に表示していた5,489百万円は、「未収還付法人税等」41百万円、「その他」5,448百万円として組み替えております。また、「無形固定資産」の「その他」に表示していた381百万円は、「ソフトウエア」363百万円、「その他」18百万円として組み替えております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2026/06/16 15:31
なお、ソフトウエア(自社利用)については利用可能期間(5年以内)を耐用年数とする定額法
3.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準