仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 6800万
- 2010年3月31日 +42.65%
- 9700万
- 2010年12月31日 -65.98%
- 3300万
- 2011年3月31日 +72.73%
- 5700万
- 2011年6月30日 -61.4%
- 2200万
- 2011年9月30日 +304.55%
- 8900万
- 2011年12月31日 -68.54%
- 2800万
- 2012年3月31日 +164.29%
- 7400万
- 2012年6月30日 -72.97%
- 2000万
- 2012年9月30日 +155%
- 5100万
- 2012年12月31日 -64.71%
- 1800万
- 2013年3月31日 +450%
- 9900万
- 2013年6月30日 -64.65%
- 3500万
- 2013年9月30日 +160%
- 9100万
- 2013年12月31日 -69.23%
- 2800万
- 2014年3月31日 +282.14%
- 1億700万
- 2014年6月30日 -70.09%
- 3200万
- 2014年9月30日 +159.38%
- 8300万
- 2014年12月31日 -67.47%
- 2700万
- 2015年3月31日 +340.74%
- 1億1900万
- 2015年6月30日 -76.47%
- 2800万
- 2015年9月30日 +121.43%
- 6200万
- 2015年12月31日 -20.97%
- 4900万
- 2016年3月31日 -24.49%
- 3700万
- 2016年6月30日 -54.05%
- 1700万
- 2016年9月30日 +135.29%
- 4000万
- 2016年12月31日 -35%
- 2600万
- 2017年3月31日 -15.38%
- 2200万
- 2017年6月30日 -9.09%
- 2000万
- 2017年9月30日 +65%
- 3300万
- 2017年12月31日 +15.15%
- 3800万
- 2018年3月31日 +23.68%
- 4700万
- 2018年6月30日 -40.43%
- 2800万
- 2018年9月30日 -21.43%
- 2200万
- 2018年12月31日 +54.55%
- 3400万
- 2019年3月31日 -26.47%
- 2500万
- 2019年6月30日 +36%
- 3400万
- 2019年9月30日 +52.94%
- 5200万
- 2019年12月31日 +57.69%
- 8200万
- 2020年3月31日 -21.95%
- 6400万
- 2020年6月30日 +999.99%
- 7億5900万
- 2020年9月30日 -1.71%
- 7億4600万
- 2020年12月31日 +8.45%
- 8億900万
- 2021年3月31日 +0.87%
- 8億1600万
- 2021年6月30日 -23.28%
- 6億2600万
- 2021年9月30日 +10.54%
- 6億9200万
- 2021年12月31日 +47.83%
- 10億2300万
- 2022年3月31日 +2.15%
- 10億4500万
- 2022年6月30日 -4.21%
- 10億100万
- 2022年9月30日 +1.8%
- 10億1900万
- 2022年12月31日 -7.75%
- 9億4000万
- 2023年3月31日 -11.6%
- 8億3100万
- 2023年6月30日 +5.9%
- 8億8000万
- 2023年9月30日 +5%
- 9億2400万
- 2023年12月31日 +2.38%
- 9億4600万
- 2024年3月31日 -11.52%
- 8億3700万
- 2024年6月30日 +32.62%
- 11億1000万
個別
- 2021年3月31日
- 4億5400万
- 2022年3月31日 -22.47%
- 3億5200万
- 2023年3月31日 -23.86%
- 2億6800万
- 2024年3月31日 -43.28%
- 1億5200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、顧客との約束が財又はサービスを他の当事者によって提供されるように手配する履行義務である場合には、代理人取引として収益を純額で表示しております。当社グループが代理人として取引を行っているかの判定にあたっては、主たる責任の有無、価格裁量権の有無、在庫リスクの有無等を総合的に判断しております。2024/06/19 9:25
また、買戻し義務を負っている有償支給取引については、金融取引として有償支給先に残存する支給品の期末棚卸高について「仕掛品」を認識するとともに、有償支給先から受け取った対価について「預り金(金融負債)」を認識しております。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、顧客との約束が財又はサービスを他の当事者によって提供されるように手配する履行義務である場合には、代理人取引として収益を純額で表示しております。当社が代理人として取引を行っているかの判定にあたっては、主たる責任の有無、価格裁量権の有無、在庫リスクの有無等を総合的に判断しております。2024/06/19 9:25
また、買戻し義務を負っている有償支給取引については、金融取引として有償支給先に残存する支給品の期末棚卸高について「仕掛品」を認識するとともに、有償支給先から受け取った対価について「預り金(金融負債)」を認識しております。
7.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項