- #1 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2021/06/25 14:24 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 無形固定資産の諸施設利用権について、当期2百万円の評価減を行っております。
2021/06/25 14:24- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
定率法。ただし、賃貸用資産のうち、賃貸借契約(賃貸料均等収入)に基づくものおよび1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物並びに一部の連結子会社は、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2021/06/25 14:24- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
② 賃貸用資産のうち、賃貸借契約(賃貸料均等収入)に基づくものおよび1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
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