RYODEN(8084)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8億3500万
- 2009年3月31日 -16.65%
- 6億9600万
- 2010年3月31日 -37.21%
- 4億3700万
- 2011年3月31日 -26.32%
- 3億2200万
- 2012年3月31日 -7.76%
- 2億9700万
- 2013年3月31日 +25.25%
- 3億7200万
- 2014年3月31日 +45.43%
- 5億4100万
- 2015年3月31日 -0.37%
- 5億3900万
- 2016年3月31日 +4.08%
- 5億6100万
- 2017年3月31日 +4.63%
- 5億8700万
- 2018年3月31日 +5.45%
- 6億1900万
- 2019年3月31日 +0.48%
- 6億2200万
- 2020年3月31日 -9.81%
- 5億6100万
- 2021年3月31日 +14.62%
- 6億4300万
- 2022年3月31日 +16.95%
- 7億5200万
- 2023年3月31日 +0.93%
- 7億5900万
- 2024年3月31日 +17.13%
- 8億8900万
- 2025年3月31日 +99.1%
- 17億7000万
- 2026年3月31日 +167.91%
- 47億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 8億2200万
- 2009年3月31日 -15.82%
- 6億9200万
- 2010年3月31日 -37.28%
- 4億3400万
- 2011年3月31日 -29.03%
- 3億800万
- 2012年3月31日 -10.71%
- 2億7500万
- 2013年3月31日 +27.64%
- 3億5100万
- 2014年3月31日 +49.57%
- 5億2500万
- 2015年3月31日 +0.19%
- 5億2600万
- 2016年3月31日 +5.89%
- 5億5700万
- 2017年3月31日 +4.85%
- 5億8400万
- 2018年3月31日 +5.82%
- 6億1800万
- 2019年3月31日 ±0%
- 6億1800万
- 2020年3月31日 -9.55%
- 5億5900万
- 2021年3月31日 +14.49%
- 6億4000万
- 2022年3月31日 +17.19%
- 7億5000万
- 2023年3月31日 +0.8%
- 7億5600万
- 2024年3月31日 +16.53%
- 8億8100万
- 2025年3月31日 +99.89%
- 17億6100万
- 2026年3月31日 +168.71%
- 47億3200万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ⑫情報セキュリティ2025/06/23 15:38
発生可能性 4 影響度 3 〇リスク当社グループは、業務遂行にあたり社内外の情報システムを利用しておりますが、災害などによる物理的故障、ソフトウエアの品質不良、人為的オペレーションミス、悪意を持った第三者からの攻撃やコンピュータウイルスによる乗っ取り、不正アクセスなどによりシステムが停止した場合、可用性が損なわれ、サプライチェーンを含めた事業活動に影響を及ぼす可能性があります。また、機密情報・個人情報等の漏洩により当社グループの社会的信用に影響を及ぼす可能性もあります。これらの事象は当社グループの業績及び財政状況に影響を及ぼす可能性があります。〇対策当社グループでは、情報セキュリティリスクを重要な課題と捉え、情報資産やネットワークを含む情報システム運営に対するリスクへの備えとして「情報セキュリティ規則」を整備し、CSIRT(Computer Security Incident Response Team)体制を構築し、インシデント発生時の対応を定めております。役職員に対しては定期的なeラーニングにより教育を施すとともに、偽の標的型攻撃メールを送信する「標的型メール訓練」などにより継続的に情報セキュリティ意識向上を図っております。昨今、リモートワークにより接続されるネットワークが社内外を問わなくなっていることから、ゼロ・トラスト・セキュリティへの移行を行い、あわせて物理媒体には暗号化を施すなどセキュリティレベルの向上に向け取り組んでおります。また、業績への影響への備えとしてサイバーリスク保険への加入を行っております。 経営方針等との関連性 新中長期経営計画「One RYODEN Growth 2029 | 2034」イノベーション戦略 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/23 15:38
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエア」の「当期増加額」の主なものは新基幹システム構築に係わる支援費用であります。2025/06/23 15:38
- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/23 15:38
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産