- 8016
- 2026/09/11
- 時価
- 990億円
- PER 予
- 8.48倍
- 2010年以降
- 赤字-58.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.01倍
- 2010年以降
- 0.4-1.3倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.73%
- ROE 予
- 11.86%
- ROA 予
- 6.01%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オンワード HD(8016)の資産の部 - (国内)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年2月28日
- 1256億7400万
- 2020年2月29日 -10.07%
- 1130億1600万
- 2021年2月28日 -16.11%
- 948億1200万
- 2022年2月28日 -12.86%
- 826億1500万
- 2023年2月28日 +2.33%
- 845億3700万
- 2024年2月29日 +10.41%
- 933億4000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2026/05/27 14:57
当社グループは国内および海外において、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス事業、ペット関連用品の事業、ギフト関連の事業等を行っています。
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※3 土地再評価法の適用2026/05/27 14:57
「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布法律第34号)および「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(2001年3月31日改正)に基づき、事業用土地の再評価を行い、当該再評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しています。
・ 再評価の方法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/05/27 14:57
当社および国内連結子会社は主として定率法、海外連結子会社は定額法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/05/27 14:57
当社グループは国内および海外において、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス、リゾートといったウェルネス事業およびペット関連用品等の事業を行っています。
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。 - #5 従業員の状況(連結)
- 2026年2月28日現在2026/05/27 14:57
(注)1 従業員数は就業人員数を表示しています。セグメントの名称 従業員数(名) 国内事業 5,437 [2,756] 海外事業 973 [394]
2 従業員数欄の[外書]は、臨時従業員数の年間平均雇用人員です。 - #6 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2026/05/27 14:57
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果および株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 3,850 4,455 株式会社松屋 1,341,000 1,341,000 保有目的:当社グループの国内事業における主要な取引先であり、同社との安定的な営業関係取引の維持・強化及び相互の取組による将来的な企業価値向上のために保有しています。取引金額や投資収益等から評価を行い、将来的な取組を含めた総合的な判断により保有効果を評価しています。 有 3,442 1,444 東レ株式会社 1,254,000 1,254,000 保有目的:当社グループの国内事業における仕入先であり、同社との安定的な関係の維持・強化を図るため保有しています。取引金額や投資収益等から評価を行い、将来的な取組を含めた総合的な判断により保有効果を評価しています。 有 1,680 1,248 アツギ株式会社 612,300 612,300 保有目的:当社グループの国内事業における仕入先、ライセンスビジネスの取引先であり、同社との安定的な関係の維持・強化を図るため保有しています。取引金額や投資収益等から評価を行い、将来的な取組を含めた総合的な判断により保有効果を評価しています。 無 674 673
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果および株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 株式会社髙島屋 356,702 352,148 保有目的:当社グループの国内事業における主要な取引先であり、安定的な営業関係取引の維持・強化及び相互の取組による将来的な企業価値向上のために保有しています。取引金額や投資収益等から評価を行い、将来的な取組を含めた総合的な判断により保有効果を評価しています。株式数増加理由:取引先持株会での配当再投資によるものです。 有 705 433
2.当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため記載していません。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。2026/05/27 14:57
当社グループは基本的に店舗別にグルーピングを決定しています。場所 用途 種類 金額 (百万円) 国内 事業用資産 建物及び構築物 331 ソフトウェア 164 その他 131
なお、賃貸用資産や遊休資産については個別の物件ごとにグルーピングしています。 - #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 3. 法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理2026/05/27 14:57
当社及び一部の国内連結子会社は、グループ通算制度を適用しており、「グループ通算制度を適用する場合の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第42号 2021年8月12日)に従って、法人税及び地方法人税の会計処理又はこれらに関する税効果会計の会計処理並びに開示を行っております。
4.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 国内事業について
当社グループは、「ヒトと地球(ホシ)に潤いと彩りを」ご提供する事をミッションステートメントに掲げ、「社員の多様な個性をいかしたお客さま中心の経営」により地球と共生する「潤いと彩り」のある生活づくりに貢献する「生活文化創造企業」として前に進み続けることにより、中長期経営ビジョン「ONWARD VISION 2030」の実現を目指しています。
「ファッション領域」においては、多様なブランド・商品・流通戦略の推進をはかり、生活者の新たな価値観に沿った「ウェルネス領域」の成長加速や、時代性のある「コーポレートデザイン領域」の創造を進めていきます。また、OMO(Online Merges with Offline)型店舗の拡大やPLM(Product Lifecycle Management)等の最先端のDXを活用した事業の進化をはかっていきます。2026/05/27 14:57 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 資産2026/05/27 14:57
資産の部は、前連結会計年度末に比べ100億4百万円増加し、1,892億23百万円となりました。これは主に、現金及び預金が62億9百万円、退職給付に係る資産が56億11百万円増加し、土地が32億35百万円減少したことによるものです。
b. 負債 - #11 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2026/05/27 14:57
(2) その他の情報前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) グループ通算制度を適用している当社および一部の国内連結子会社において計上した繰延税金資産(繰延税金負債との相殺前金額) 6,326 5,045
① 金額の算出方法 - #12 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2. 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。2026/05/27 14:57
項目 前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) 純資産の部の合計額 (百万円) 84,287 93,588 純資産の部の合計額から控除する金額 (百万円) 68 21 (うち新株予約権 (百万円)) (68) (21)