オンワード HD(8016)の資産の部 - (海外)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2018年2月28日
- 450億5300万
- 2019年2月28日 +9.9%
- 495億1500万
- 2020年2月29日 -22%
- 386億2100万
- 2021年2月28日 -33.3%
- 257億6100万
- 2022年2月28日 -52.1%
- 123億3900万
- 2023年2月28日 -1.05%
- 122億1000万
- 2024年2月29日 +32.92%
- 162億2900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定および業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものです。2026/05/27 14:57
当社グループは国内および海外において、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス事業、ペット関連用品の事業、ギフト関連の事業等を行っています。
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※3 土地再評価法の適用2026/05/27 14:57
「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布法律第34号)および「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(2001年3月31日改正)に基づき、事業用土地の再評価を行い、当該再評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しています。
・ 再評価の方法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/05/27 14:57
当社および国内連結子会社は主として定率法、海外連結子会社は定額法を採用しています。ただし、当社および国内連結子会社は、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりです。 - #4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 顧客との契約から生じる収益を分解した情報2026/05/27 14:57
当社グループは国内および海外において、紳士服、婦人服等の繊維製品の企画、製造および販売を主な事業内容とし、さらにコスメティック事業やバレエ・ダンス、リゾートといったウェルネス事業およびペット関連用品等の事業を行っています。
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。 - #5 従業員の状況(連結)
- 2026年2月28日現在2026/05/27 14:57
(注)1 従業員数は就業人員数を表示しています。セグメントの名称 従業員数(名) 国内事業 5,437 [2,756] 海外事業 973 [394] 全社(共通) 117 [11]
2 従業員数欄の[外書]は、臨時従業員数の年間平均雇用人員です。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 海外事業について
当社グループは、海外事業の成長基盤強化を推進しており、ヨーロッパ地域では英国ロンドン発祥のコンテンポラリーデザイナーズブランドであるJOSEPH事業の収益を拡大し、アメリカ地域では120年以上の歴史を持つ米国東海岸発祥のトラディショナルブランドであるJ.PRESS事業の成長を加速、アジア地域では成長著しいASEAN地域を含むアジアマーケットにおいて生産・販売両面での事業を拡大していきます。2026/05/27 14:57 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a. 資産2026/05/27 14:57
資産の部は、前連結会計年度末に比べ100億4百万円増加し、1,892億23百万円となりました。これは主に、現金及び預金が62億9百万円、退職給付に係る資産が56億11百万円増加し、土地が32億35百万円減少したことによるものです。
b. 負債 - #8 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2. 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。2026/05/27 14:57
項目 前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) 純資産の部の合計額 (百万円) 84,287 93,588 純資産の部の合計額から控除する金額 (百万円) 68 21 (うち新株予約権 (百万円)) (68) (21)