8016 オンワード HD

8016
2026/06/05
時価
1026億円
PER 予
8.78倍
2010年以降
赤字-58.02倍
(2010-2026年)
PBR
1.05倍
2010年以降
0.4-1.3倍
(2010-2026年)
配当 予
4.56%
ROE 予
11.97%
ROA 予
5.92%
資料
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オンワード HD(8016)の売上高 - (日本)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年2月28日
2040億6700万
2013年5月31日 -72.83%
554億4800万
2013年8月31日 +81.6%
1006億9200万
2013年11月30日 +55.91%
1569億8600万
2014年2月28日 +33.47%
2095億3300万
2014年5月31日 -73.28%
559億9000万
2014年8月31日 +81.26%
1014億8600万
2014年11月30日 +57.31%
1596億4700万
2015年2月28日 +33.02%
2123億6100万
2015年5月31日 -74.99%
531億700万
2015年8月31日 +82.7%
970億2600万
2015年11月30日 +56.78%
1521億1400万
2016年2月29日 +33.57%
2031億8500万
2016年5月31日 -74.68%
514億5300万
2016年8月31日 +83.28%
943億200万
2016年11月30日 +54.15%
1453億7000万
2017年2月28日 +33.95%
1947億2800万
2017年5月31日 -75.03%
486億3300万
2017年8月31日 +87.85%
913億5900万
2017年11月30日 +56.49%
1429億6900万
2018年2月28日 +33.43%
1907億6400万
2018年11月30日 -34.36%
1252億1200万
2019年2月28日 +34.56%
1684億8200万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)112,636236,804
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)6,50013,539
2026/05/27 14:57
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
また、当社グループの事業を地域別に「国内事業」、「海外事業」と2区分し、報告セグメントとしています。
2. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
2026/05/27 14:57
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
要な非連結子会社の名称
株式会社ビエン
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、小規模であり合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。2026/05/27 14:57
#4 主要な顧客ごとの情報
3. 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
2026/05/27 14:57
#5 会計方針に関する事項(連結)
③ サービス提供に係る収益
サービスの提供に係る収益は、主にライセンスの供与に対して受け取るロイヤリティ収入が含まれ、これらの供与を履行義務として識別しています。これらは、売上高または使用量に基づくロイヤリティに該当し、契約相手先の売上等を算定基礎として測定し、実際にライセンスが使用された時点か、売上高または使用量に基づくロイヤリティに配分された履行義務が充足された時点のいずれか遅い時点で収益を認識しています。また、取引の対価は通常、履行義務を充足した時点から概ね3か月以内に受領しており、重要な金融要素は含まれていません。
(6) 重要なヘッジ会計の方法
2026/05/27 14:57
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(注)1 国内事業-リアルの「小売」には百貨店、路面店、ショッピングセンター、アウトレットモールなどの売上を含めています。
2 売上高の数値は連結消去後のものになります。
3 「その他の収益」には、リース取引により生じた収益を含めています。
2026/05/27 14:57
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいています。2026/05/27 14:57
#8 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
(単位:百万円)
日本欧州その他合計
217,0879,8499,866236,804
2026/05/27 14:57
#9 役員報酬(連結)
業績連動報酬と位置付けている賞与は、単年度の業績を反映するという観点や、業績向上への意欲を高めること、管理目標達成への意識づけ強化、成果に対する考課の明確化等を目的としています。
賞与の額は全体的な業績に基づいた金額を基礎とし、年初に設定した各取締役の担当領域における管理会計上の売上高、損益等の目標指標に対する達成度を総合的に勘案した業績考課に基づいて決定しています。
なお、業績考課については、取締役、監査役、執行役員等の出席する経営会議により決定しています。
2026/05/27 14:57
#10 提出会社の株式事務の概要(連結)
第6【提出会社の株式事務の概要】
事業年度3月1日から2月末日まで
買取・買増手数料株式の売買の委託に係る手数料相当額として別途定める金額
公告掲載方法電子公告による。ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告による公告をすることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行う。なお、電子公告は当社ホームページに掲載しており、そのURLは次のとおりです。https://www.onward-hd.co.jp/
株主に対する特典2月末日時点で1単元(100株)以上所有の株主に当社ECサイト取扱商品の買物割引券かつ10単元(1,000株)以上所有の株主に当社グループ製品贈呈
2026/05/27 14:57
#11 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産
(単位:百万円)
日本米国欧州その他合計
39,6152028952,70543,418
2026/05/27 14:57
#12 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果および株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
株式会社ヤクルト本社1,472,7971,472,500保有目的:当社グループの法人ビジネスにおける主要な取引先であり、売上高および利益において重要度が高く、同社との安定的な関係の維持・強化を図るために継続して保有しています。取引金額や投資収益等から評価を行い、将来的な取組を含めた総合的な判断により保有効果を評価しています。株式数増加理由:取引先持株会での配当再投資によるものです。
3,8504,455
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果および株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(百万円)貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.「-」は、当該銘柄を保有していないことを示しています。
2.当社は、特定投資株式における定量的な保有効果の記載が困難であるため記載していません。
2026/05/27 14:57
#13 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1999年4月㈱資生堂入社
2022年6月㈱LITALICO社外取締役(現任)
2023年1月日本女子大学評議員(現任)
2023年5月厚生労働省勤務間インターバル検討委員会委員(現任)
2026/05/27 14:57
#14 監査報酬(連結)
イ. 監査法人の名称
EY新日本有限責任監査法人
ロ. 継続監査期間
2026/05/27 14:57
#15 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】
当社を取り巻く経営環境は、コロナ禍を経て生活者のライフスタイルや価値観が変化し、企業と人とのエンゲージメントへの注目の高まりや、デジタル技術の活用が進化しています。また日本国内における少子高齢化が進行するとともに、訪日外国人による消費の多様化等が進んでいます。
当社グループが対処すべき課題は、このようなマーケットの多様化に対応し、消費者に対して価値ある商品やサービスを提供することにより収益拡大をはかり、成長性を高めることにあります。
2026/05/27 14:57
#16 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度(2025年3月1日~2026年2月28日)におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果などにより、緩やかな回復基調が続きました。一方、米国の通商政策の影響や物価上昇の継続による消費者マインドの下振れなど、依然として先行き不透明な状況が続いています。
このような経営環境の中、当社グループは、戦略強化ブランドを中心に商品ラインナップやマーケティング等を強化し、売上高の拡大につなげました。また、在庫管理の徹底や広告宣伝費等の販管費の効率化が奏功し、全段階利益において増益となりました。
以上の結果、連結売上高は2,368億4百万円(前期比13.6%増)、連結営業利益は116億4百万円(前期比14.3%増)、連結経常利益は111億76百万円(前期比10.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は100億94百万円(前期比18.5%増)となりました。
2026/05/27 14:57
#17 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、小規模であり合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)および利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためです。
2. 持分法の適用に関する事項
2026/05/27 14:57
#18 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高のうち顧客との契約から生じる収益の金額は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等(1)連結財務諸表 注記事項 収益認識関係(1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。
2026/05/27 14:57

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