当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による行動制限の解除により、社会・経済活動の正常化が徐々に進んだことから、緩やかな景気回復の基調で推移しました。一方で、国際情勢に起因するエネルギー資源や原材料の高騰、為替の変動等による国内物価の上昇が、消費マインド・企業活動に影響を及ぼしており、景気の先行きは不透明な状況が続いています。このような状況の中、当社グループは、「クリック&トライ」サービスを導入したOMO(Online Merges with Offline)型店舗の運営力が向上したことや、SNSを活用したマーケティング施策の精度が上がったことなどから、リアル店舗およびオンラインストアへの来客数が増加し、売上高の増加に大きく貢献しました。また、グローバル事業構造改革の成果や、商品サプライチェーン効率化の進捗などにより、当期の営業利益率は前期と比べ上昇し、当連結会計年度において増収および全段階利益での大幅な増益となりました。営業利益は2008年度以降で過去最高益となりました。
以上の結果、連結売上高は1,896億29百万円(前期比7.7%増)、連結営業利益は112億60百万円(前期比115.9%増)、連結経常利益は101億26百万円(前期比90.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は66億11百万円(前期比116.0%増)となりました。
セグメント別の状況は、次のとおりです。

2024/05/24 15:00

#2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

(注)1.1株当たり当期純利益および潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりです。

項目	前連結会計年度(自 2022年3月1日至 2023年2月28日)	当連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)
1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益 (百万円)	3,061	6,611
普通株主に帰属しない金額 (百万円)	-	-
潜在株式調整後1株当たり当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益調整額 (百万円)	-	-
普通株式増加数 (千株)	229	164

2. 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。

2024/05/24 15:00