- 8016
- 2026/10/13
- 時価
- 1061億円
- PER 予
- 9.1倍
- 2010年以降
- 赤字-58.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.4-1.3倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.81%
- ROE 予
- 11.62%
- ROA 予
- 6.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、第一種中間連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前中間連結会計期間 (自 2025年3月1日 至 2025年8月31日)2026/10/14 15:25
1.報告セグメントごとの売上高および利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円) - #2 収益認識関係、中間連結財務諸表(連結)
- 前中間連結会計期間(自 2025年3月1日 至 2025年8月31日)2026/10/14 15:25
(注)1. 国内事業‐リアルの「小売」には百貨店、路面店、ショッピングセンター、アウトレットモールなどの売上を含めています。売上高(百万円) 構成比(%) 国内事業 リアル 小売 57,524 51.1 卸売 24,933 22.1 EC 21,404 19.0 計 103,862 92.2 海外事業 7,986 7.1 顧客との契約から生じた収益 111,848 99.3 その他の収益 788 0.7 売上高合計 112,636 100.0
2. 売上高の数値は連結消去後のものになります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果などにより、緩やかに回復しているものの、中東情勢や米国の通商政策の動向、各地で発生した自然災害の影響などもあり、経済環境の先行きは依然として不透明な状況が続いています。2026/10/14 15:25
このような経営環境の中、当社グループは、戦略強化ブランドを中心としたプロモーション施策等が奏功し、売上高は拡大しました。一方、原材料等コストの上昇や、在庫水準の適正化に向けた販売施策を進めた結果、売上総利益率は低下しましたが、店舗運営や販促プロモーションの効率化の徹底等により、販管費率が低下し、全段階利益において増益となりました。
以上の結果、連結売上高は1,175億25百万円(前年同期比4.3%増)、連結営業利益は61億39百万円(前年同期比7.0%増)、連結経常利益は59億36百万円(前年同期比7.5%増)、親会社株主に帰属する中間純利益は56億25百万円(前年同期比16.6%増)となりました。