#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: ・無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
2014/06/27 14:08
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、耐用年数については、法人税法の規定による耐用年数によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び賃貸用固定資産については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法の規定による耐用年数によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。ただし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 14:08
#3 有形固定資産等明細表（連結）: ソフトウエア仮勘定」の「当期増加額」は、新販売管理システム及び貿易システムの開発費用の支出によるものであります。
2014/06/27 14:08
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、耐用年数については、法人税法の規定による耐用年数によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び賃貸用固定資産については、定額法によっております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、耐用年数については、法人税法の規定による耐用年数によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。ただし、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 14:08