東京産業（8070）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2063億5700万
- 2009年3月31日 -11.74%
- 1821億3200万
- 2009年12月31日 -57.67%
- 770億9300万
- 2010年3月31日 +97.35%
- 1521億4600万
- 2010年6月30日 -78.73%
- 323億6200万
- 2010年9月30日 +142.99%
- 786億3600万
- 2010年12月31日 +35.71%
- 1067億1400万
- 2011年3月31日 +46.21%
- 1560億2500万
- 2011年6月30日 -79.59%
- 318億4100万
- 2011年9月30日 +278.38%
- 1204億7900万
- 2011年12月31日 +52.33%
- 1835億2800万
- 2012年3月31日 +61.39%
- 2961億9200万
- 2018年9月30日 -80.06%
- 590億6800万
- 2018年12月31日 +52.89%
- 903億1200万
- 2019年3月31日 +38.36%
- 1249億5400万
- 2019年6月30日 -77.98%
- 275億1200万
- 2019年9月30日 +91.99%
- 528億1900万
- 2019年12月31日 +44.04%
- 760億7800万
- 2020年3月31日 +28.69%
- 979億500万
- 2020年6月30日 -77.57%
- 219億6200万
- 2020年9月30日 +124.95%
- 494億300万
- 2020年12月31日 +74.32%
- 861億1800万
- 2021年3月31日 +31.25%
- 1130億3000万
- 2021年6月30日 -88.65%
- 128億3200万
- 2021年9月30日 +113.54%
- 274億200万
- 2021年12月31日 +42.06%
- 389億2600万
- 2022年3月31日 +43.57%
- 558億8700万
- 2022年6月30日 -73.85%
- 146億1600万
- 2022年9月30日 +143.1%
- 355億3100万
- 2022年12月31日 +41%
- 500億9700万
- 2023年3月31日 +30.64%
- 654億4700万
- 2023年6月30日 -78.82%
- 138億6300万
- 2023年9月30日 +126.34%
- 313億7700万
- 2023年12月31日 +53.63%
- 482億300万
- 2024年3月31日 +34.91%
- 650億2900万
- 2024年6月30日 -65.45%
- 224億7000万
- 2024年9月30日 +83.53%
- 412億3900万
- 2024年12月31日 +35.42%
- 558億4600万
- 2025年3月31日 +26.63%
- 707億1600万
- 2025年6月30日 -78.38%
- 152億8600万
- 2025年9月30日 +104.59%
- 312億7300万
- 2025年12月31日 +47.27%
- 460億5600万
- 2026年3月31日 +37.3%
- 632億3500万
個別
- 2008年3月31日
- 2055億6200万
- 2009年3月31日 -11.66%
- 1815億9900万
- 2010年3月31日 -16.58%
- 1514億8300万
- 2011年3月31日 +2.7%
- 1555億7900万
- 2011年6月30日 -79.67%
- 316億3100万
- 2011年9月30日 +280.2%
- 1202億6100万
- 2011年12月31日 +52.43%
- 1833億1100万
- 2012年3月31日 +61.46%
- 2959億7500万
- 2012年6月30日 -85.78%
- 420億9000万
- 2012年9月30日 +78.63%
- 751億8600万
- 2012年12月31日 +100.94%
- 1510億7500万
- 2013年3月31日 +50.47%
- 2273億2800万
- 2013年6月30日 -64.92%
- 797億3900万
- 2013年9月30日 +60.06%
- 1276億2700万
- 2013年12月31日 +39.51%
- 1780億5400万
- 2014年3月31日 -45.46%
- 971億1200万
- 2014年6月30日 -85.43%
- 141億5400万
- 2014年9月30日 +169.08%
- 380億8500万
- 2014年12月31日 +60.63%
- 611億7700万
- 2015年3月31日 +32.37%
- 809億8100万
- 2015年6月30日 -65.63%
- 278億3600万
- 2015年9月30日 +105.01%
- 570億6700万
- 2015年12月31日 +47.15%
- 839億7400万
- 2016年3月31日 +32.22%
- 1110億2800万
- 2016年6月30日 -84.64%
- 170億5100万
- 2016年9月30日 +177.26%
- 472億7500万
- 2016年12月31日 +41.83%
- 670億4800万
- 2017年3月31日 +26.73%
- 849億7200万
- 2017年6月30日 -74.18%
- 219億3800万
- 2017年9月30日 +95.67%
- 429億2500万
- 2017年12月31日 +53.65%
- 659億5600万
- 2018年3月31日 +58.09%
- 1042億7100万
- 2018年6月30日 -72.14%
- 290億5300万
- 2018年9月30日 +104.3%
- 593億5400万
- 2018年12月31日 +52.43%
- 904億7400万
- 2019年3月31日 +38.43%
- 1252億4000万
- 2019年6月30日 -77.98%
- 275億8000万
- 2019年9月30日 +89.88%
- 523億7000万
- 2019年12月31日 +42.31%
- 745億3000万
- 2020年3月31日 +26.88%
- 945億6700万
- 2021年3月31日 +16.5%
- 1101億7500万
- 2022年3月31日 -53.21%
- 515億4900万
- 2023年3月31日 +18.18%
- 609億2000万
- 2024年3月31日 -4.02%
- 584億6900万
- 2025年3月31日 +11.45%
- 651億6400万
- 2026年3月31日 -9.37%
- 590億5600万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/25 14:38
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 41,239 70,716 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 1,192 3,252 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/25 14:38
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と概ね同一であります。また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/25 14:38
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。 - #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/25 14:38
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 NOBSP合同会社 10,746 環境・化学・機械事業 - #5 事業等のリスク
- (4)売上計上予定時期の変更及び業績の期末偏重に関するリスク2025/06/25 14:38
当社グループの売上高の計上時期は、顧客の検収時期等により変動するため、当初の予定時期から変更される場合があります。特に大口の機械又は設備の納入案件及び工事案件については、中間期末である9月もしくは年度末となる3月に納入時期が集中する傾向にあります。当該期末に納入を予定していた案件の納入時期や顧客の検収時期が、何らかの理由により翌期以降に変更となった場合は、計画未達など当社グループの当該期の業績に悪影響を与える可能性があります。
(5)製品及びサービスの品質管理に関するリスク - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)における記載と概ね同一であります。また、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
資産については事業セグメントに配分しておりませんが、減価償却費については、関係する事業セグメントの占有割合や負担割合等を総合的に勘案して配分基準を算定しております。2025/06/25 14:38 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
2025/06/25 14:38(単位:百万円) 日本 その他 合計 62,465 8,251 70,716 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 結売上高730億円、2025/06/25 14:38
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.経営成績2025/06/25 14:38
当連結会計年度における売上高は、707億16百万円(前期比+8.7%)となりました。これに伴い売上総利益は92億66百万円(前期比+31.7%)、営業利益22億66百万円(前連結会計年度は営業損失45億40百万円)、経常利益26億96百万円(前連結会計年度は経常損失40億88百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は21億64百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失15億84百万円)となりました。
また、各セグメントの売上高構成は、電力事業22.3%、環境・化学・機械事業70.5%、生活産業事業7.2%となりました。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/25 14:38
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (1) 財務諸表に計上した金額2025/06/25 14:38
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 前事業年度 当事業年度 履行義務を充足するにつれて一定の期間にわたり収益を認識する工事案件の売上高 19,487 17,935
連結財務諸表「注記事項 (重要な会計上の見積り)」の「1.履行義務を充足するにつれて一定の期間にわたり収益を認識する工事案件に関連する工事原価総額の見積り」に記載した内容と同一であります。 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (1) 連結財務諸表に計上した金額2025/06/25 14:38
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 前連結会計年度 当連結会計年度 履行義務を充足するにつれて一定の期間にわたり収益を認識する工事案件の売上高 19,668 18,238
当社は、一部長期の工事請負契約を締結しております。当該契約等に基づく建設請負工事の履行義務については、一定の期間にわたり充足されると判断し、履行義務の充足に係る進捗度に基づき収益を認識しております。進捗度の見積りは、工事原価の発生度合に応じて工事が進捗していくと考えられるため、各報告期間の期末日までに発生した工事原価が、予想される工事原価総額に占める割合に基づいて行っております(インプット法)。また、工事進捗度を合理的に見積ることができないが、履行義務を充足する際に発生する原価を回収することが見込まれる場合には、原価回収基準を適用しております。 - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/25 14:38
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 売上高 2,206 百万円 1,426 百万円 仕入高 856 百万円 1,771 百万円 - #14 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/25 14:38
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
