ソフトウエア
連結
- 2024年3月31日
- 1億2900万
- 2025年3月31日 +8.53%
- 1億4000万
個別
- 2024年3月31日
- 8600万
- 2025年3月31日 +1.16%
- 8700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品、車両運搬具及びソフトウエアの合計であります。2025/06/23 10:21
2.従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は[ ]内に年間の平均人員を外数で記載しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/23 10:21
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、商標権(耐用年数を確定できないものを除く)については、効果の及ぶ期間(10年)に基づく定額法によっております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 2025/06/23 10:21
当社グループは、事業別を基本とし、賃貸用資産及び遊休資産等については、それぞれの物件ごとにグルーピングを行っております。販売店舗 建物及び構築物 台湾 9 営業権 パリ 26 工具、器具及び備品 福井県勝山市 0 ソフトウエア 福井県勝山市 1 商標権 ロンドン 635
販売店舗の資産グループについては、閉鎖が決定または市場価格の下落が認められたため帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は、閉鎖が決定した店舗においては使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため、回収可能価額を零として評価しております。市場価格の下落が認められた資産については、正味売却価額により測定しており、適切に市場価格を反映していると考えられる評価額を基に算出しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/06/23 10:21
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間 (5年)に基づく定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用