訂正有価証券報告書-第78期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用し、在外連結子会社は定額法を採用しております。
また、建物(建物附属設備を除く)については、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得したものは定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却の方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
② 少額減価償却資産
当社及び国内連結子会社は取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、主として3年間で均等償却する方法を採用しております。
③ 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
効果の及ぶ期間に応じて均等償却する方法を採用しております。