佐藤商事（8065）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億6900万
- 2009年3月31日 -25.47%
- 2億7500万
- 2010年3月31日 -35.27%
- 1億7800万
- 2011年3月31日 -54.49%
- 8100万
- 2012年3月31日 -9.88%
- 7300万
- 2013年3月31日 +17.81%
- 8600万
- 2014年3月31日 +5.81%
- 9100万
- 2015年3月31日 -17.58%
- 7500万
- 2016年3月31日 +118.67%
- 1億6400万
- 2017年3月31日 -27.44%
- 1億1900万
- 2018年3月31日 +27.73%
- 1億5200万
- 2019年3月31日 +3.29%
- 1億5700万
- 2020年3月31日 -21.66%
- 1億2300万
- 2021年3月31日 -39.02%
- 7500万
- 2022年3月31日 -5.33%
- 7100万
- 2023年3月31日 +35.21%
- 9600万
- 2024年3月31日 -31.25%
- 6600万
- 2025年3月31日 -18.18%
- 5400万
- 2026年3月31日 -35.19%
- 3500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10年～47年
機械装置 8年～17年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/06/19 14:32 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法2026/06/19 14:32
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法2026/06/19 14:32
ただし、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
5.引当金の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
