日教販のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 6947万
- 2009年9月30日 -11.53%
- 6146万
- 2010年3月31日 +9.11%
- 6706万
- 2010年9月30日 +57.8%
- 1億582万
- 2011年9月30日 +71.7%
- 1億8169万
- 2012年9月30日 +3.38%
- 1億8784万
- 2013年9月30日 -13.89%
- 1億6174万
- 2014年9月30日 -13.43%
- 1億4003万
- 2015年3月31日 -17.17%
- 1億1599万
- 2015年9月30日 -15.63%
- 9785万
- 2016年3月31日 -26.37%
- 7205万
- 2016年9月30日 -19.83%
- 5776万
- 2017年3月31日 -3.95%
- 5548万
- 2017年9月30日 +0.51%
- 5576万
- 2018年3月31日 +14.77%
- 6400万
- 2018年9月30日 +23.09%
- 7878万
- 2019年3月31日 +8.41%
- 8541万
- 2019年9月30日 -0.5%
- 8498万
- 2020年3月31日 +0.09%
- 8505万
- 2020年9月30日 +7.03%
- 9103万
- 2021年3月31日 +9.34%
- 9954万
- 2021年9月30日 +0.72%
- 1億25万
- 2022年3月31日 -0.13%
- 1億12万
- 2022年9月30日 +13.17%
- 1億1331万
- 2023年3月31日 +11.03%
- 1億2581万
- 2023年9月30日 +122.27%
- 2億7964万
- 2024年3月31日 +8.21%
- 3億261万
- 2024年9月30日 -4.85%
- 2億8795万
- 2025年3月31日 +16.48%
- 3億3541万
- 2025年9月30日 -4.53%
- 3億2022万
個別
- 2008年9月30日
- 6947万
- 2009年9月30日 -11.53%
- 6146万
- 2010年9月30日 -5.25%
- 5823万
- 2011年9月30日 +212.01%
- 1億8169万
- 2012年9月30日 +1.03%
- 1億8356万
- 2013年9月30日 -19.74%
- 1億4733万
- 2014年9月30日 -14.84%
- 1億2547万
- 2015年9月30日 -24.4%
- 9485万
- 2016年9月30日 -39.42%
- 5746万
- 2017年9月30日 -6.55%
- 5370万
- 2018年9月30日 -14.25%
- 4605万
- 2019年9月30日 +71.6%
- 7902万
- 2020年9月30日 -3.8%
- 7602万
- 2021年9月30日 -1.15%
- 7514万
- 2022年9月30日 +16.36%
- 8743万
- 2023年9月30日 -29.65%
- 6151万
- 2024年9月30日 +325.7%
- 2億6185万
- 2025年9月30日 +22.29%
- 3億2022万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(賃貸用建物、機械装置については定額法)を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 6～50年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/12/24 12:19 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く)2025/12/24 12:19
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2025/12/24 12:19
また、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
