日教販のソフトウエアの推移 - 第一四半期
連結
- 2010年3月31日
- 6706万
- 2015年3月31日 +72.96%
- 1億1599万
- 2016年3月31日 -37.88%
- 7205万
- 2017年3月31日 -22.99%
- 5548万
- 2018年3月31日 +15.35%
- 6400万
- 2019年3月31日 +33.44%
- 8541万
- 2020年3月31日 -0.42%
- 8505万
- 2021年3月31日 +17.03%
- 9954万
- 2022年3月31日 +0.59%
- 1億12万
- 2023年3月31日 +25.65%
- 1億2581万
- 2024年3月31日 +140.53%
- 3億261万
- 2025年3月31日 +10.84%
- 3億3541万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(賃貸用建物、機械装置については定額法)を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 6～50年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/24 17:09 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ロ.無形固定資産(リース資産を除く)2026/03/24 17:09
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2026/03/24 17:09
また、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
