東燃ゼネラル石油（5012）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 1134億6600万
- 2011年6月30日 +14.63%
- 1300億7000万
- 2011年9月30日 -2.02%
- 1274億4300万
- 2011年12月31日 +4.1%
- 1326億7400万
- 2012年3月31日 -81.28%
- 248億3000万
- 2012年6月30日
- -10億1900万
- 2012年9月30日
- 88億4200万
- 2012年12月31日 +527.95%
- 555億2300万
- 2013年3月31日 -54.58%
- 252億2100万
- 2013年6月30日 -40.29%
- 150億6000万
- 2013年9月30日 +71.75%
- 258億6600万
- 2013年12月31日 -9.58%
- 233億8800万
- 2014年3月31日
- -105億6100万
- 2014年6月30日 -38.64%
- -146億4200万
- 2014年9月30日
- -87億100万
- 2014年12月31日 -56.41%
- -136億900万
- 2015年3月31日 -90.56%
- -259億3300万
- 2015年6月30日
- 237億9400万
- 2015年9月30日 -90.89%
- 21億6700万
- 2015年12月31日
- -57億2800万
- 2016年3月31日
- -46億3300万
- 2016年6月30日
- 163億1500万
- 2016年9月30日 +36.74%
- 223億900万
- 2016年12月31日 +155.57%
- 570億1600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2017/03/24 14:49
- #2 退職給付に係る会計処理の方法（連結）
- 数理計算上の差異は、主に各連結会計年度の発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主に12年)による定率法により翌連結会計年度から費用処理することとし、過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間(11.0～12.9年)による定額法により費用処理しています。2017/03/24 14:49
なお、未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
