有価証券報告書-第107期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(その附属設備を含む)及び構築物については主として定額法、その他の有形固定資産については主として定率法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
主として均等償却を採用しております。