四半期報告書-第78期第1四半期(2023/10/01-2023/12/31)
(収益認識関係)
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 2022年10月1日 至 2022年12月31日)
(単位:千円)
(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸業等を含んでいます。
2.調整額は、管理会計との為替調整額です。
3.顧客との契約から生じる収益は、販売先の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 2023年10月1日 至 2023年12月31日)
(単位:千円)
(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報システム事業および不動産賃貸業等を含んでいます。
2.調整額は、管理会計との為替調整額です。
3.顧客との契約から生じる収益は、販売先の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
4.「会計方針の変更」に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間より在外子会社等の収益および費用を期中平均相場により円貨に換算する方法に変更を行っています。なお、前第1四半期連結累計期間については遡及適用後の数値を記載しています。
顧客との契約から生じる収益を分解した情報
Ⅰ 前第1四半期連結累計期間(自 2022年10月1日 至 2022年12月31日)
(単位:千円)
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 調整額 (注)2 | 合計 | ||||
| 化成品 | 機械資材 | 海外 現地法人 | 計 | ||||
| 日本 | 8,568,589 | 10,593,160 | 56,402 | 19,218,151 | 27,876 | - | 19,246,027 |
| アジア | 1,351,775 | 369,816 | 4,402,878 | 6,124,469 | - | - | 6,124,469 |
| 北米 | 201,043 | 414,640 | 4,695,773 | 5,311,456 | - | - | 5,311,456 |
| その他 | 101,338 | 159,024 | 377,288 | 637,650 | - | - | 637,650 |
| 顧客との契約から生じる収益 | 10,222,747 | 11,536,642 | 9,532,342 | 31,291,733 | 27,876 | - | 31,319,609 |
| その他の収益 | - | - | - | - | - | 88,878 | 88,878 |
| 外部顧客への売上高 | 10,222,747 | 11,536,642 | 9,532,342 | 31,291,733 | 27,876 | 88,878 | 31,408,488 |
(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸業等を含んでいます。
2.調整額は、管理会計との為替調整額です。
3.顧客との契約から生じる収益は、販売先の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
Ⅱ 当第1四半期連結累計期間(自 2023年10月1日 至 2023年12月31日)
(単位:千円)
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 調整額 (注)2 | 合計 | ||||
| 化成品 | 機械資材 | 海外 現地法人 | 計 | ||||
| 日本 | 8,581,858 | 12,522,523 | 18,829 | 21,123,211 | 344,144 | - | 21,467,356 |
| アジア | 1,191,230 | 284,635 | 4,637,609 | 6,113,476 | - | - | 6,113,476 |
| 北米 | 126,872 | 367,520 | 4,130,602 | 4,624,995 | - | - | 4,624,995 |
| その他 | 64,292 | 233,463 | 489,903 | 787,659 | - | - | 787,659 |
| 顧客との契約から生じる収益 | 9,964,253 | 13,408,142 | 9,276,945 | 32,649,342 | 344,144 | - | 32,993,487 |
| その他の収益 | - | - | - | - | - | 81,767 | 81,767 |
| 外部顧客への売上高 | 9,964,253 | 13,408,142 | 9,276,945 | 32,649,342 | 344,144 | 81,767 | 33,075,254 |
(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報システム事業および不動産賃貸業等を含んでいます。
2.調整額は、管理会計との為替調整額です。
3.顧客との契約から生じる収益は、販売先の所在地を基礎とし、国または地域に分類しています。
4.「会計方針の変更」に記載のとおり、当第1四半期連結会計期間より在外子会社等の収益および費用を期中平均相場により円貨に換算する方法に変更を行っています。なお、前第1四半期連結累計期間については遡及適用後の数値を記載しています。