東工コーセン

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4010001071416
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東工コーセンの減価償却費 - 機械金属事業の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
315万
2013年9月30日 -53.17%
147万
2014年3月31日 +106.56%
305万
2014年9月30日 -42.65%
175万
2015年3月31日 +84.19%
322万
2015年9月30日 -47.32%
170万
2016年3月31日 +65.06%
280万
2016年9月30日 -21.13%
221万
2017年3月31日 +98.06%
438万
2017年9月30日 -42.41%
252万
2018年3月31日 +99.96%
504万
2018年9月30日 -49.93%
252万
2019年3月31日 +101.35%
508万
2019年9月30日 -42%
295万
2020年3月31日 +90.61%
562万
2020年9月30日 -59.4%
228万
2021年3月31日 +116.07%
493万
2021年9月30日 -56.94%
212万
2022年3月31日 +97.36%
419万
2022年9月30日 -55.96%
184万
2023年3月31日 +113.7%
394万
2023年9月30日 -37.19%
247万
2024年3月31日 +124.93%
557万
2024年9月30日 -32.75%
375万
2025年3月31日 +109.36%
785万
2025年9月30日 -51.88%
377万
2026年3月31日 +140.26%
907万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
報告セグメント
繊維事業化学品事業機械金属事業
その他の項目
減価償却費185,99319,2857,851
報告セグメント
衣料品事業不動産賃貸事業
その他の項目
減価償却費35,49388,120336,745
調整額(注)1連結財務諸表計上額(注)2
その他の項目
減価償却費37,017373,763
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/26 13:00
#2 主要な販売費及び一般管理費
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
退職給付費用69,390△7,195
減価償却費54,73653,333
2026/06/26 13:00
#3 事業の内容
関係会社については、中華人民共和国において東工物産貿易有限公司(連結子会社)および上海東工物産有限公司(連結子会社)は化学品、ゴム、プラスチック等の輸出入および販売を行っており、広州東工物産貿易有限公司(連結子会社)は化学品、ゴム等の輸出入および販売を行っております。なお、東工物産貿易有限公司(連結子会社)および広州東工物産貿易有限公司(連結子会社)は、当社に対して中国の企業との輸出入商談等の業務に関する役務の提供を行っております。インドネシア共和国においてPT.TOKOKOSEN INDONESIA(連結子会社)は化学品等の輸出入および販売を行っております。ベトナム社会主義共和国においてTOKOKOSEN(VIETNAM)COMPANY LIMITED(連結子会社)は化学品等の輸出入および販売を行っております。
(機械金属事業)
機械製品および部品、溶接材料、各種プラント、その他鉱産物等の輸出入および販売を行っております。
2026/06/26 13:00
#4 報告セグメントの概要(連結)
当社グループは、当社に営業第一本部、営業第二本部を置き、各事業本部は取扱う商品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
従って、当社グループは事業本部を基礎として、繊維事業、化学品事業、機械金属事業、衣料品事業、不動産賃貸事業の5つを報告セグメントとしております。
報告セグメントにおける事業区分の事業内容は以下のとおりであります。
2026/06/26 13:00
#5 従業員の状況(連結)
2026年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
化学品事業69( 1)
機械金属事業34(―)
衣料品事業333(―)
(注)1 従業員数は、就業人員数であります。
2 臨時従業員は、( )内に当連結会計年度の平均雇用人数を外数で記載しております。
2026/06/26 13:00
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
維事業、化学品事業、機械金属事業及び衣料品事業におきましては、
・自動車業界は、世界的なEV化やモビリティの多様化により、大きな転換期を迎え、加えて部品、原材料の不足及び価格高騰、物流コストの上昇、米国関税問題や地政学リスクなど不確実性が高まっています。このため、安定的なサプライチェーンの確保とコスト変動への柔軟な対応が重要課題となります。あわせて、環境配慮型、高付加価値素材の開発・提案を強化し、子会社との連携を強化させ、当社の強みである製販一体の営業活動を進めて参ります。
・当社グループの重点事業である自動車、ケミカル、環境分野を基軸として、既存商材のさらなる拡販を図る一方、新エネルギー・新テクノロジー分野における次世代商品および中国市場ニーズならびにアジアグローバルチェーンに対応した新規商材の開拓と販路構築を目指してまいります。
② 不動産賃貸事業におきましては、資産価値の維持向上を図りつつ、安定的な不動産関連収益計上に努めてまいります。2026/06/26 13:00
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
以上の結果、売上高は58億8千8百万円、前期比5.8%の増加となり、セグメント利益(営業利益)は7億1千万円、前期比15.4%の減少となりました。
(機械金属事業)
溶接材料の輸出は、中国におけるエネルギー関連工事の停滞により減少しました。一方、フォークリフト用エンジンの輸出は、新排ガス規制に未対応のため北米向けがなかったものの、他地域向けが補い堅調に推移しました。空調機用コンプレッサーの輸出は、超低温冷蔵用ヘリウムコンプレッサーおよび列車用の需要が復活し、堅調に推移しました。金属鉱産物は、ベリリウム銅の輸出及びベトナムからの鉱産物輸入が伸長し、増収となりました。繊維設備は、大型プロジェクト向けの出荷により増収となりました。
2026/06/26 13:00

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