固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 134億9341万
- 2014年9月30日 +1.51%
- 136億9766万
個別
- 2014年3月31日
- 113億7270万
- 2014年9月30日 +0.81%
- 114億6437万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 2.地域ごとの情報2014/12/19 9:52
(2)有形固定資産
当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日) - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2014/12/19 9:52
有形固定資産
主として本社における基幹システム等(工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …5~44年
機械及び装置 …7~12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) その他(投資不動産)(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …2~9年
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/12/19 9:52 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳
2014/12/19 9:52前中間連結会計期間
(自 平成25年 4月 1日
至 平成25年 9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成26年 4月 1日
至 平成26年 9月30日)機械装置及び運搬具 -千円 248千円 計 - 248 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳
2014/12/19 9:52前中間連結会計期間
(自 平成25年 4月 1日
至 平成25年 9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成26年 4月 1日
至 平成26年 9月30日)機械装置及び運搬具 448千円 613千円 器具及び備品 98 - 計 547 613 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2014/12/19 9:52前中間連結会計期間
(自 平成25年 4月 1日
至 平成25年 9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成26年 4月 1日
至 平成26年 9月30日)建物及び構築物 -千円 227千円 機械装置及び運搬具 251 2,466 器具及び備品 17 187 その他 - 3 計 269 2,884 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- 1※1 資産の金額から直接控除している減価償却累計額の額2014/12/19 9:52
前連結会計年度(平成26年3月31日) 当中間連結会計期間(平成26年9月30日) 有形固定資産の減価償却累計額 3,720,242 千円 3,781,493 千円 - #8 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額は次のとおりであります。2014/12/19 9:52
前中間会計期間(自 平成25年 4月 1日至 平成25年 9月30日) 当中間会計期間(自 平成26年 4月 1日至 平成26年 9月30日) 有形固定資産 64,996千円 63,132千円 無形固定資産 230 45 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、現金及び預金が前連結会計年度末比7億3千9百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ9億1百万円(7.7%)増加し、125億7千2百万円となりました。2014/12/19 9:52
(固定資産)
固定資産は、TOKOKOSEN GARMENTS(CAMBODIA)CO.,LTD.への生産設備投資額が増加したことや、保有株式の時価が上昇したこと等に伴い投資有価証券が前連結会計年度末比1億4千7百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ2億4百万円(1.5%)増加し、136億9千7百万円となりました。 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …5~44年
機械装置及び運搬具…7~12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③その他(投資不動産)(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 …2~9年
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/12/19 9:52